(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8年～15年
工具、器具及び備品	3年～15年