親会社株主に帰属する当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- 3億4225万
- 2009年3月31日 -10.11%
- 3億765万
- 2010年3月31日 +13.41%
- 3億4890万
- 2011年3月31日 -40.36%
- 2億809万
- 2012年3月31日 -43.41%
- 1億1775万
- 2013年3月31日 +186.73%
- 3億3764万
- 2014年3月31日 +14.49%
- 3億8655万
- 2015年3月31日 +53.73%
- 5億9425万
- 2016年3月31日 +5.83%
- 6億2891万
- 2017年3月31日 -12.34%
- 5億5131万
- 2018年3月31日 +2.93%
- 5億6749万
- 2019年3月31日 +5.13%
- 5億9661万
- 2020年3月31日 -11.95%
- 5億2531万
- 2021年3月31日 +60.67%
- 8億4400万
- 2022年3月31日 +11.93%
- 9億4469万
- 2023年3月31日 +4.76%
- 9億8967万
- 2024年3月31日 +7.83%
- 10億6714万
個別
- 2008年3月31日
- 3億4005万
- 2009年3月31日 -11.19%
- 3億200万
- 2010年3月31日 +14.54%
- 3億4592万
- 2011年3月31日 -32.47%
- 2億3360万
- 2012年3月31日 -41.76%
- 1億3604万
- 2013年3月31日 +126.08%
- 3億757万
- 2014年3月31日 +16.67%
- 3億5886万
- 2015年3月31日 +57.4%
- 5億6484万
- 2016年3月31日 +9.59%
- 6億1900万
- 2017年3月31日 -14.05%
- 5億3200万
- 2018年3月31日 +2.26%
- 5億4400万
- 2019年3月31日 -6.43%
- 5億900万
- 2020年3月31日 -3.54%
- 4億9100万
- 2021年3月31日 +61.1%
- 7億9100万
- 2022年3月31日 +10.62%
- 8億7500万
- 2023年3月31日 +8.91%
- 9億5300万
- 2024年3月31日 +11.02%
- 10億5800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況下において、情報サービス産業では、顧客のサービスの高付加価値化ならびに人材不足を背景としたDX(ビジネス変革・プロセス変革)需要の高まりに加え、建設業や運輸・郵便業における時間外労働の上限規制適用等により情報化投資が活発化しております。また、老朽化した基幹システムのクラウドへの移行(Lift)、利便性の向上に向けたシステム構築(Shift)に対するニーズも強く、今後もIT投資は拡大する見通しです。一方で、深刻化するIT人材の不足から生じる受注機会の損失や人材獲得競争の激化に起因する人件費の増加により、収益環境が悪化する懸念があります。2024/06/21 14:07
当社グループにおきましては、SIビジネスにおいて、金融分野や流通分野をはじめ各業種での受注が拡大する中、リソースの最適化や生産体制の確保に努めてまいりました。また、キャリアフィールドに応じた人材育成や経営管理に係る情報化投資等を図り、経営基盤の強化・整備を進めました。こうした活動が実を結び、当連結会計年度における業績は売上高18,021百万円(前年同期比10.4%増)、営業利益は1,536百万円(同5.8%増)、経常利益は1,590百万円(同7.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,067百万円(同7.8%増)となり、増収増益で推移いたしました。
事業の品目別の業績を示すと次のとおりであります。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/06/21 14:07
(注)3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 989,672 1,067,147 普通株式の期中平均株式数(千株) 14,067 15,161