2338 クオンタムソリューションズ

2338
2026/06/16
時価
55億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-100.92倍
(2010-2026年)
PBR
-9.15倍
2010年以降
赤字-247.39倍
(2010-2026年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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クオンタムソリューションズ(2338)の当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年2月28日
-2億3647万
2009年11月30日
1252万
2010年2月28日
-3011万
2010年5月31日
-2041万
2010年8月31日 -345.81%
-9102万
2010年11月30日 -42.48%
-1億2969万
2011年2月28日 -36.11%
-1億7651万
2011年5月31日
-2898万
2011年8月31日 -144.14%
-7076万
2011年11月30日 -43.04%
-1億121万
2012年2月29日 -224.01%
-3億2795万
2012年5月31日
-318万
2012年8月31日
2421万
2012年11月30日 +39.71%
3383万
2013年2月28日 +128.58%
7733万
2013年5月31日 -93.34%
514万
2013年8月31日 +469.25%
2930万
2013年11月30日 +19.38%
3498万
2014年2月28日
-9237万
2014年5月31日
-1601万
2014年8月31日 -48.83%
-2383万
2014年11月30日 -851.67%
-2億2686万
2015年2月28日 -118.92%
-4億9665万
2015年5月31日
6368万
2015年8月31日 +3.25%
6575万
2015年11月30日 -19.24%
5310万
2016年2月29日 -59.24%
2164万
2016年8月31日
-9800万
2017年2月28日 -368.37%
-4億5900万
2023年8月31日
-1億900万

個別

2009年2月28日
-8801万
2010年2月28日 -109.45%
-1億8435万
2011年2月28日
-8003万
2012年2月29日
-7504万
2013年2月28日
2397万
2014年2月28日 +108.04%
4987万
2015年2月28日
-5億731万
2016年2月29日
-1億6197万
2017年2月28日 -342.04%
-7億1600万
2018年2月28日
-5億3300万
2019年2月28日 -128.52%
-12億1800万
2020年2月29日
-2億8200万
2021年2月28日 -81.56%
-5億1200万
2022年2月28日
-3200万
2023年2月28日 -999.99%
-12億3100万
2024年2月29日
-9億7800万
2025年2月28日
-3億1800万
2026年2月28日 -734.91%
-26億5500万

有報情報

#1 事業等のリスク
(9) 継続企業の前提に関するリスク
当社グループは、前連結会計年度及び当連結会計年度において、重要な営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する当期純損失を計上しており、当連結会計年度末において債務超過の状態となっております。
これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義が生じております。
2026/05/28 15:30
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
前事業年度(2025年2月28日)
税引前当期純損失が計上されているため記載を省略しております。
当事業年度(2026年2月28日)
2026/05/28 15:30
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(2025年2月28日)
税金等調整前当期純損失が計上されているため記載を省略しております。
当連結会計年度(2026年2月28日)
2026/05/28 15:30
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、各事業の推進にあたっては、事業特性および資本効率を踏まえ、段階的かつ慎重な投資方針を維持しております。
この結果、当連結会計年度につきましては、売上高266百万円(前期比61.8%減)、営業損失704百万円(前期は営業損失477百万円)となりました。経常損失は2,526百万円(前期は経常損失464百万円)となり、親会社株主に帰属する当期純損失は2,546百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失317百万円)となりました。
セグメント別の売上高は、以下のとおりであります。
2026/05/28 15:30
#5 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社は、前事業年度及び当事業年度において重要な営業損失、経常損失、及び当期純損失を計上しており、当事業年度末には、債務超過となっております。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社は当該状況を早急に解消するため、以下の施策を実施してまいります。
2026/05/28 15:30
#6 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社グループは、前連結会計年度及び当連結会計年度において重要な営業損失、経常損失および親会社株主に帰属する当期純損失を計上し、当連結会計年度末において債務超過の状態となっております。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義が生じております。
当社グループは、当該状況の解消に向け、当社は以下の施策を実施してまいります。
2026/05/28 15:30
#7 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
続企業の前提に関するリスク
当社グループは、前連結会計年度及び当連結会計年度において、重要な営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する当期純損失を計上しており、当連結会計年度末において債務超過の状態となっております。
これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義が生じております。
当社グループは、当該状況の解消に向け、以下の施策を実施してまいります。
・投資規律の強化及び投資推進方法の見直し
・既存事業の収益力改善
・ウェルネス事業の安定収益化の推進
・AI関連事業及びデジタルアセット関連事業の中長期的成長の推進
・資金調達手段の多様化及び財務基盤の安定化
・能動的管理方針によるデジタルアセット配分及び資金運用の最適化
しかしながら、上記施策の実現可能性は、市場環境、顧客需要、資金調達環境、デジタルアセット価格、為替相場、投資家の意向及び事業計画の達成状況等の影響を受けるため、現時点においては、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
なお、連結財務諸表は継続企業を前提として作成されており、上記のような重要な不確実性の影響を反映しておりません。2026/05/28 15:30
#8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(自 2025年3月1日
至 2026年2月28日)(注)潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
(注)1.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/05/28 15:30

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