有価証券報告書-第53期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)

男性 6名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(千株)
代表取締役	―	野澤 裕	昭和40年12月23日生	昭和63年4月 日本電信電話㈱入社(会社分割により㈱NTTデータへ移籍) 平成3年4月 日本ディジタルイクイップメント㈱(現日本ヒューレット・パッカード)入社 平成11年11月 ㈱日本ルーセント・テクノロジー(現日本アルカテル・ルーセント㈱)入社 平成13年6月 同社 ソフトウエアプロダクト事業部長 平成16年8月 ボーダーフォン㈱(現ソフトバンク㈱)システム戦略部長 平成19年5月 アイルランド Valista International Limited 日本支社長 平成22年10月 日本マイセロ㈱代表取締役社長 平成24年1月 ReachLocal Japan合同会社最高執行責任者 平成26年3月 当社取締役副社長 平成26年12月 ㈱インビット代表取締役社長(現任) 平成27年3月 当社代表取締役(現任)	(注)3	-
取締役	―	中北 雅博	昭和28年11月18日生	昭和53年4月 東亜燃料工業㈱(現 東燃ゼネラル石油㈱)入社 平成11年3月 東燃・東燃化学人事部 東燃担当部長 平成12年7月 ゼネラル・エレクトリック・インターナショナル・インク入社 日本GEエンジンサービス㈱ 人事総務部長 平成15年9月 シーメンス旭メディテック㈱(現シーメンス・ジャパン㈱)入社 平成16年1月 同社 取締役統括人事部長 平成19年11月 BASFジャパン㈱ 常務執行役員 人事・コーポレートコミュニケーション本部長 平成23年6月 市光工業㈱ 人事部長 平成24年6月 ㈱フジミインコーポレーテッド 人事部主席 平成28年3月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-
取締役	―	西岡 重機	昭和17年1月15日生	昭和40年4月 三井物産㈱入社 平成2年2月 三井物産パナマインターナショナル㈱ 代表取締役兼 同社ニカラグア支店長 平成8年6月 AOL Japan Inc. President & CEO 平成10年6月 大阪メディアポート㈱ (現 ㈱ケイ・オプティコム)取締役 平成15年12月 ㈱ウエザーニューズ 役員待遇社長補佐 平成17年4月 ㈱ライフバランスマナエジメント顧問 平成26年2月 当社相談役 平成26年3月 当社取締役 平成29年3月 当社取締役就任(現任)	(注)3	1

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(千株)
取締役(監査等委員)	―	石川 祐一	昭和29年12月20日生	昭和53年4月 ㈱企画室ネコ(現㈱ネコ・パブリッシング)入社 平成元年4月 同社総務部長就任 平成5年11月 ㈱ジャップス(同社関連会社)取締役就任 平成7年11月 ㈱ネコ・パブリッシング取締役就任 平成19年11月 ㈱ジャップス(同社関連会社)取締役退任 平成21年11月 ㈱ネコ・パブリッシング取締役退任 平成21年11月 同社管理担当執行役員就任 平成22年11月 同社監査役就任 平成23年11月 同社監査役退任 平成24年3月 当社監査役就任 平成24年3月 ㈱ジェクシードコンサルティング 監査役就任 平成24年3月 ㈱ジェクシード・テクノロジー・ソリューションズ 監査役就任 平成28年3月 当社取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	―
取締役(監査等委員)	―	佐藤 烈臣	昭和18年12月16日生	昭和37年9月 警視庁警察官 平成8年9月 警視庁大塚警察署長 平成9年9月 警察庁警察大学校教授 平成12年9月 警視庁中野警察署長 平成14年3月 警視庁第五方面本部長 平成15年3月 三井不動産販売㈱入社 平成21年10月 当社監査役就任 平成23年2月 ㈱ジェクシード・テクノロジー・ソリューションズ 監査役就任 平成28年3月 当社取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	―
取締役(監査等委員)	―	長岡 亮介	昭和22年7月23日生	昭和54年4月 津田塾大学学芸学部講師 昭和60年4月 同 助教授 平成3年4月 大東文化大学法学部教授 平成9年10月 放送大学教養学部教授 平成15年6月 当社 非常勤監査役 平成25年4月 明治大学理工学部特任教授(現任) 平成26年3月 当社監査役就任 平成27年3月 当社取締役就任 平成28年3月 当社取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	―
計						1

(注)1.佐藤烈臣氏及び長岡亮介氏は社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 石川 祐一、委員 佐藤 烈臣、委員 長岡 亮介
3.平成29年3月30日就任後、1年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結まで。
4.平成28年3月30日就任後、2年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結まで。