総医研 HD（2385）の商品の推移 - 四半期

【期間】

連結

2009年6月30日: 1億3460万
2010年6月30日 -15.09%: 1億1429万
2010年12月31日 -11.56%: 1億108万
2011年3月31日 +13.22%: 1億1444万
2011年6月30日 -7.03%: 1億640万
2011年9月30日 +18.17%: 1億2573万
2011年12月31日 -3.66%: 1億2114万
2012年3月31日 -10.11%: 1億889万
2012年6月30日 -9.46%: 9858万
2012年9月30日 +39.65%: 1億3767万
2012年12月31日 -3.89%: 1億3232万
2013年3月31日 -8.94%: 1億2048万
2013年6月30日 -15.71%: 1億156万
2013年9月30日 +21.11%: 1億2300万
2013年12月31日 +5.11%: 1億2928万
2014年3月31日 +27.65%: 1億6503万
2014年6月30日 -7.65%: 1億5241万
2014年9月30日 +2.01%: 1億5547万
2014年12月31日 +17.71%: 1億8301万
2015年3月31日 -9.19%: 1億6620万
2015年6月30日 -19.07%: 1億3451万
2015年9月30日 +21.59%: 1億6356万
2015年12月31日 +23.89%: 2億262万
2016年3月31日 +2.87%: 2億844万
2016年6月30日 -9.75%: 1億8812万
2016年9月30日 +23.51%: 2億3235万
2016年12月31日 +31.81%: 3億625万
2017年3月31日 -19.52%: 2億4645万
2017年6月30日 +23.42%: 3億417万
2017年9月30日 +11.84%: 3億4019万
2017年12月31日 +20.79%: 4億1090万
2018年3月31日 -8.2%: 3億7720万
2018年6月30日 +5.34%: 3億9732万
2018年9月30日 +16.78%: 4億6401万
2018年12月31日 +21.81%: 5億6520万
2019年3月31日 -14.24%: 4億8471万
2019年6月30日 -0.18%: 4億8385万
2019年9月30日 +13.94%: 5億5131万
2019年12月31日 +16.82%: 6億4407万
2020年3月31日 -1.62%: 6億3360万
2020年6月30日 -8.49%: 5億7981万
2020年9月30日 +49.45%: 8億6653万
2020年12月31日 -23.22%: 6億6534万
2021年3月31日 +12.87%: 7億5100万
2021年6月30日 +24.33%: 9億3372万
2021年9月30日 -34.83%: 6億847万
2021年12月31日 -4.14%: 5億8325万
2022年3月31日 +6.42%: 6億2068万
2022年6月30日 +3.95%: 6億4519万
2022年9月30日 +25.23%: 8億798万
2022年12月31日 -19.1%: 6億5364万
2023年3月31日 -0.89%: 6億4780万
2023年6月30日 +25.94%: 8億1585万
2023年9月30日 +0.6%: 8億2078万
2023年12月31日 -33.25%: 5億4783万
2024年3月31日 -1.3%: 5億4072万
2024年6月30日 -17.94%: 4億4371万
2024年9月30日 -20.23%: 3億5394万
2024年12月31日 -7.02%: 3億2909万
2025年3月31日 +45.57%: 4億7905万
2025年6月30日 -22.78%: 3億6994万
2025年9月30日 -13.63%: 3億1953万
2025年12月31日 +5.85%: 3億3822万
2026年3月31日 -43.95%: 1億8959万

有報情報

#1 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2024年3月31日)	提出日現在発行数(株)(2024年5月14日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	26,158,200	26,158,200	東京証券取引所(グロース市場)	単元株式数100株
計	26,158,200	26,158,200	-	-

2024/05/14 9:42

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

我が国では、社会の高齢化を背景として医療費の増加が続く中、医療の効率的運営や予防医療の推進が必須の課題となっています。このような状況下、医療の適正かつ効率的な運用を目指す「EBM」(Evidence Based Medicine=科学的根拠に基づく医療)の気運が高まっているほか、国策としても、メタボリックシンドロームに着目した特定健康診査・特定保健指導の導入、全ての健康保険組合等における「データヘルス計画」(レセプト等のデータ分析に基づいた保健事業)の策定及び実施の義務付け等が行われています。また、食品等の機能性表示の規制が緩和され、企業責任によりエビデンス(科学的根拠)をもとに食品等に機能性を表示できる機能性表示食品制度が施行される等、当社グループの事業への追い風となり得る環境の変化が生じています。
このような状況下、当社グループでは、大学発のバイオマーカー技術に基づくエビデンスの構築と活用に関する実績やノウハウ、医学界や医療界における幅広いネットワーク等を活かし、医薬、食品、化粧品、ヘルスケア関連サービス等の様々な領域において、社会のニーズに対応した商品やサービスを開発して提供することにより、事業の拡大を図ってまいる方針であります。
セグメントの経営成績は、次のとおりであります。

2024/05/14 9:42