有価証券報告書-第31期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
主として定率法
在外連結子会社
主に所在地国の会計基準に基づく定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～15年
機械、運搬具及び工具器具備品	2～8年

② 無形固定資産
(イ) 市場販売目的ソフトウエア
見込販売数量又は見込販売収益に基づく償却額と、販売可能期間(3年以内)に基づく償却額のいずれか多い金額をもって償却
(ロ) 自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
(ハ) その他
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法