有価証券報告書-第31期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

※7 当連結会計年度において以下のとおり減損損失を計上しております。
①減損を認識した主な資産

用途	種類	場所
テクノロジー事業	工具、器具及び備品・ソフトウエア・長期前払費用 等	東京都新宿区 他
出版映像等事業	ソフトウエア 等	東京都新宿区 他
本社	建物及び付属設備 等	東京都新宿区

②減損損失を認識するに至った経緯
全社的な収益性の見直しを行った結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(479,190千円)として特別損失に計上しました。
③減損損失の金額
ⅰ)テクノロジー事業

工具、器具及び備品	49,776千円
ソフトウエア	111,294千円
長期前払費用	206,057千円
その他	84,331千円
計	451,460千円

ⅱ)出版映像等事業

ソフトウエア	12,128千円
その他	4,278千円
計	16,406千円

ⅲ)本社

建物	7,696千円
その他	3,627千円
計	11,323千円

④資産のグルーピングの方法
当社グループは、原則として、事業用資産については事業の種類を考慮してグルーピングを行い、それ以外の本社として使用している資産については共用資産としております。
⑤回収可能価額の算定方法
当資産グループについては、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため、零としております。