ソフトウエア
連結
- 2018年3月31日
- 12億6500万
- 2019年3月31日 -2.06%
- 12億3900万
個別
- 2018年3月31日
- 9億2700万
- 2019年3月31日 +5.72%
- 9億8000万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法および定率法を採用しております。直営ショップの建物附属設備、構築物、器具及び備品については耐用年数3年による定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~34年
器具及び備品 2年~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
のれんについては、効果の発現する期間(10年)、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。2019/06/19 17:08 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/19 17:08
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 器具及び備品 8 16 ソフトウエア 16 16 その他 - 1 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/06/19 17:08
投資活動の結果使用した資金は、34億79百万円(前連結会計年度は191億68百万円の獲得)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出11億69百万円、ソフトウエアの取得による支出8億6百万円、関係会社株式の取得による支出7億56百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2019/06/19 17:08
前事業年度において独立掲記しておりました「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」および「借地権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において「無形固定資産」の「ソフトウェア仮勘定」に表示していた88百万円、「借地権」に表示していた9百万円は、「その他」に組替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期前払費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において「投資その他の資産」の「長期前払費用」に表示していた94百万円は、「その他」に組替えております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/19 17:08
ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年)に基づく均等配分額のいずれか大きい額を償却しております。自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2019/06/19 17:08
のれんについては、効果の発現する期間(10年)、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準