ティーガイア(3738)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 8億100万
- 2013年3月31日 -5.99%
- 7億5300万
- 2014年3月31日 +18.59%
- 8億9300万
- 2015年3月31日 -8.29%
- 8億1900万
- 2016年3月31日 +35.29%
- 11億800万
- 2017年3月31日 +3.7%
- 11億4900万
- 2018年3月31日 +10.1%
- 12億6500万
- 2019年3月31日 -2.06%
- 12億3900万
- 2020年3月31日 +18.81%
- 14億7200万
- 2021年3月31日 -8.97%
- 13億4000万
- 2022年3月31日 +195%
- 39億5300万
- 2023年3月31日 +32.51%
- 52億3800万
- 2024年3月31日 -17.51%
- 43億2100万
個別
- 2009年3月31日
- 7億5500万
- 2010年3月31日 +1.46%
- 7億6600万
- 2011年3月31日 -18.54%
- 6億2400万
- 2012年3月31日 +27.88%
- 7億9800万
- 2013年3月31日 -5.89%
- 7億5100万
- 2014年3月31日 -13.32%
- 6億5100万
- 2015年3月31日 -16.28%
- 5億4500万
- 2016年3月31日 +56.51%
- 8億5300万
- 2017年3月31日 +5.04%
- 8億9600万
- 2018年3月31日 +3.46%
- 9億2700万
- 2019年3月31日 +5.72%
- 9億8000万
- 2020年3月31日 +2.04%
- 10億
- 2021年3月31日 -14.4%
- 8億5600万
- 2022年3月31日 +308.06%
- 34億9300万
- 2023年3月31日 +19.1%
- 41億6000万
- 2024年3月31日 -16.39%
- 34億7800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。なお、主な償却年数は以下のとおりであります。2024/06/21 15:38
見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年)に基づく均等配分額のいずれか大きい額を償却契約関連無形資産自社利用目的のソフトウエア 20年社内における利用可能期間 市場販売目的のソフトウエア
③ リース資産 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/21 15:38
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 器具及び備品 28 14 ソフトウエア 39 3 その他 4 2 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2024/06/21 15:38
(注)1:連結子会社Relay2,Inc.に係るのれんおよび事業用資産の減損損失になります。将来の収益見通しと投資の回収可能性を勘案した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、割引前将来キャッシュ・フロー総額がマイナスとなったため、使用価値算定に係る割引率の記載を省略しております。会社・場所 用途 種類 減損損失(百万円) アメリカ カリフォルニア州 連結子会社Relay2,Inc.の事業用資産 器具及び備品、ソフトウエア(注)1 611 東京都千代田区 連結子会社インフィニティコミュニケーション㈱の事業用資産 ソフトウエア、その他(注)3 37 合計 1,775
(注)2:直営ショップ店舗および支店・事業所に係る資産の回収可能価額は、使用価値(売却可能な資産グループは正味売却可能価額)により測定しております。使用価値の算定は、減損損失の認識にあたり割引前将来キャッシュ・フロー総額がマイナスとなったため、割引率の記載を省略しております。また、正味売却価額は、売却が困難であるためゼロとしております。 - #4 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (1)複数事業主制度の直近の積立状況(2022年3月31日現在)2024/06/21 15:38
(2)複数事業主制度の掛金に占める当社グループの割合日本ITソフトウエア企業年金基金 住商連合企業年金基金 年金資産の額 -百万円 55,035百万円 年金財政計算上の数理債務の額と最低責任準備金の額との合計額 - 46,368 差引額 - 8,667
(3)補足説明日本ITソフトウエア企業年金基金 住商連合企業年金基金 自 2021年4月1日 至 2022年3月31日 -% 0.69%