2402 アマナ

2402
2024/01/26
時価
16億円
PER 予
-倍
2009年以降
赤字-819.44倍
(2009-2022年)
PBR
-0.43倍
2009年以降
赤字-4.03倍
(2009-2022年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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アマナ(2402)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
6541万
2009年12月31日 +162.36%
1億7161万
2010年12月31日 -4.41%
1億6405万
2011年12月31日 -4.34%
1億5693万
2012年12月31日 -1.57%
1億5446万
2013年12月31日 +10.93%
1億7135万
2014年12月31日 -22.53%
1億3274万
2015年12月31日 +18.93%
1億5787万
2016年12月31日 +24.66%
1億9681万
2017年12月31日 -0.39%
1億9605万
2018年12月31日 +9.41%
2億1450万
2019年12月31日 -36.81%
1億3554万
2020年12月31日 -97.37%
356万
2021年12月31日 +939.49%
3700万
2022年12月31日 -93.16%
253万

個別

2008年12月31日
1023万
2009年12月31日 +22.94%
1258万
2010年12月31日 +60.77%
2023万
2011年12月31日 -9.2%
1836万
2012年12月31日 -12.84%
1601万
2013年12月31日 +24.33%
1990万
2014年12月31日 +325.52%
8469万
2015年12月31日 +4.88%
8883万
2016年12月31日 +38.88%
1億2337万
2017年12月31日 -19.06%
9985万
2018年12月31日 +15.84%
1億1567万
2019年12月31日 -30.4%
8050万
2020年12月31日 -95.58%
356万
2021年12月31日 +814.97%
3257万
2022年12月31日 -92.23%
253万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費の主な内訳は以下のとおりであります。
前事業年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)当事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)
給与3,512,530千円3,237,400千円
賞与引当金繰入額32,573△485
減価償却費401,644526,949
2023/05/31 15:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品及び製品………… 総平均法または個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品………………… 個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品…… 最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5~50年
工具、器具及び備品 2~15年2023/05/31 15:30
#3 引当金明細表(連結)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金(固定)745,578581,289745,578581,289
賞与引当金32,5732,53232,5732,532
債務保証損失引当金-22,658-22,658
2023/05/31 15:30
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2021年12月31日)当事業年度(2022年12月31日)
未払費用7,9346,377
賞与引当金11,267875
棚卸資産評価減23,85621,351
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/05/31 15:30
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2021年12月31日)当連結会計年度(2022年12月31日)
売掛金貸倒損失1,300-
賞与引当金11,267875
未払費用7,9346,377
(注)1.評価性引当額が1,151,634千円増加しております。この増加の主な内容は、当社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額473,538千円を、及び、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額613,351千円を追加的に認識したことに伴うものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2023/05/31 15:30
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品………… 総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品………………… 個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品…… 最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 5~50年
工具、器具及び備品 3~15年2023/05/31 15:30

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