2433 博報堂DY HD

時価

4518億円

PER 予

28.39倍

2010年以降

7.6-162.61倍
（2010-2024年）

1.11倍

2010年以降

0.72-2.71倍
（2010-2024年）

2.76%

ROE 予

3.9%

ROA 予

1.45%

短期借入金の増減額（△は減少）、子会社株式及び出資金の取得による支出、当期純利益他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期借入金の増減額（△は減少）	子会社株式及び出資金の取得による支出	当期純利益	退職給付費用	持分法の適用範囲の変動	関係会社長期貸付金
2008/03	-	-	100億	9.54億	-	112億
2009/03	-	-	-32.8億赤転	27.6億 +189.1%	-	112億 ±0%
2010/03	-	-	12.8億黒転	58.2億 +110.9%	-	102億 -9%
2011/03	-	-	45.5億 +256.3%	51.8億 -11%	-	102億 ±0%
2012/03	-	-	86億 +89.1%	58.7億 +13.3%	49百万	102億 ±0%
2013/03	1.21億	-	129億 +49.9%	54.8億 -6.6%	-	60億 -40.9%
2014/03	19.2億大幅増	-	-	41.7億 -23.9%	-	60億 ±0%
2015/03	-10.2億赤転	-	-	37.2億 -10.7%	-	50億 -16.7%
2016/03	22.1億黒転	-12億	-	14.3億 -61.5%	-	40億 -20%
2017/03	22.5億 +1.9%	-25.2億赤拡	-	23.6億 +65.2%	-	40億 ±0%
2018/03	-19.1億赤転	-13.4億赤縮	-	25.4億 +7.5%	-	45.1億 +12.8%
2019/03	-3.84億赤縮	-20.3億赤拡	-	27.3億 +7.7%	-	45.1億 ±0%
2020/03	-50億赤拡	-45.5億赤拡	-	49.8億 +82.2%	-	30.7億 -31.9%
2021/03	-0.48億赤縮	-62億赤拡	-	55.3億 +10.9%	-	30億 -2.3%
2022/03	57.4億黒転	-56.8億赤縮	-	53.8億 -2.6%	-	30億 ±0%
2023/03	-24.5億赤転	-86.3億赤拡	-	61.3億 +13.9%	-	20億 -33.3%
2024/03	46.6億黒転	-26.5億赤縮	-	72.4億 +18%	-	20億 ±0%

2008年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -
子会社株式及び出資金の取得による支出: -
当期純利益: 100億2100万
退職給付費用: 9億5400万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 111億6000万

2009年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -
子会社株式及び出資金の取得による支出: -
当期純利益: -32億7700万
退職給付費用: 27億5800万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 111億6000万

2010年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -
子会社株式及び出資金の取得による支出: -
当期純利益: 12億7700万
退職給付費用: 58億1600万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 101億6000万

2011年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -
子会社株式及び出資金の取得による支出: -
当期純利益: 45億5000万
退職給付費用: 51億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 101億6000万

2012年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -
子会社株式及び出資金の取得による支出: -
当期純利益: 86億400万
退職給付費用: 58億6600万
持分法の適用範囲の変動: 4900万
関係会社長期貸付金: 101億6000万

2013年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: 1億2100万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -
当期純利益: 128億9400万
退職給付費用: 54億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 60億

2014年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: 19億1900万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -
当期純利益: -
退職給付費用: 41億6500万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 60億

2015年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -10億2000万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -
当期純利益: -
退職給付費用: 37億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 50億

2016年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: 22億500万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -11億9600万
当期純利益: -
退職給付費用: 14億3000万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 40億

2017年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: 22億4700万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -25億2400万
当期純利益: -
退職給付費用: 23億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 40億

2018年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -19億1100万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -13億3900万
当期純利益: -
退職給付費用: 25億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 45億1000万

2019年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -3億8400万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -20億3200万
当期純利益: -
退職給付費用: 27億3400万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 45億1000万

2020年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -49億9600万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -45億5400万
当期純利益: -
退職給付費用: 49億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 30億7200万

2021年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -4800万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -61億9600万
当期純利益: -
退職給付費用: 55億2600万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 30億

2022年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: 57億4400万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -56億7600万
当期純利益: -
退職給付費用: 53億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 30億

2023年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: -24億4800万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -86億3000万
当期純利益: -
退職給付費用: 61億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 20億

2024年3月

短期借入金の増減額（△は減少）: 46億6300万
子会社株式及び出資金の取得による支出: -26億4700万
当期純利益: -
退職給付費用: 72億4000万
持分法の適用範囲の変動: -
関係会社長期貸付金: 20億