- 2410
- 2026/10/09
- 時価
- 139億円
- PER 予
- 10.58倍
- 2010年以降
- 赤字-27倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.65倍
- 2010年以降
- 0.52-7.01倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 6.29%
- ROE 予
- 25.04%
- ROA 予
- 16.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2017年9月30日
- 1億3425万
- 2018年9月30日 -4.79%
- 1億2782万
個別
- 2017年9月30日
- 1億3425万
- 2018年9月30日 -4.79%
- 1億2782万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2018/12/25 15:22
前連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日) 当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日) 貸倒引当金繰入額 8,614 12,254 賞与引当金繰入額 114,283 110,577 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当期負担額を計上しております。2018/12/25 15:22 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2018/12/25 15:22
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 11,377 11,527 11,195 11,709 賞与引当金 134,256 127,829 134,256 127,829 その他の引当金 3,377 - 3,377 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/12/25 15:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年9月30日) 当事業年度(平成30年9月30日) 貯蔵品 69 20 賞与引当金 41,431 39,141 貸倒引当金 2,312 3,529
前事業年度(平成29年9月30日) - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/12/25 15:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年9月30日) 当連結会計年度(平成30年9月30日) 貯蔵品 69 20 賞与引当金 41,431 39,141 貸倒引当金 2,453 3,864
前連結会計年度(平成29年9月30日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (流動負債)2018/12/25 15:22
当連結会計年度末における流動負債の残高は1,554,592千円となり、前連結会計年度末に比べ9,069千円増加いたしました。これは主に未払費用が54,104千円増加、未払法人税等が38,867千円減少、賞与引当金が6,426千円減少したことによるものであります。
(固定負債) - #7 製造原価明細書(連結)
- (注) ※1 労務費のうち、引当金繰入額は次のとおりであります。2018/12/25 15:22
※2 主な内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日) 当事業年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日) 退職給付費用 (千円) 4,043 4,695 賞与引当金繰入額 (千円) 19,972 17,252
- #8 重要な引当金の計上基準(連結)
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度負担分を計上しております。2018/12/25 15:22