賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年9月30日
- 8363万
- 2015年9月30日 +59.21%
- 1億3314万
- 2016年9月30日 -21.8%
- 1億412万
- 2017年9月30日 +28.94%
- 1億3425万
- 2018年9月30日 -4.79%
- 1億2782万
- 2019年9月30日 +4.82%
- 1億3399万
- 2020年9月30日 +16.29%
- 1億5582万
個別
- 2008年9月30日
- 7161万
- 2011年9月30日 -29.53%
- 5046万
- 2012年9月30日 +13.86%
- 5746万
- 2013年9月30日 +15.08%
- 6612万
- 2014年9月30日 +26.47%
- 8363万
- 2015年9月30日 +59.21%
- 1億3314万
- 2016年9月30日 -21.8%
- 1億412万
- 2017年9月30日 +28.94%
- 1億3425万
- 2018年9月30日 -4.79%
- 1億2782万
- 2019年9月30日 +4.82%
- 1億3399万
- 2020年9月30日 +16.29%
- 1億5582万
- 2021年9月30日 +8.61%
- 1億6923万
- 2022年9月30日 +16.58%
- 1億9729万
- 2023年9月30日 +11.83%
- 2億2063万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/12/18 15:00
前事業年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 減価償却費 84,633 87,795 賞与引当金繰入額 165,811 185,955 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/12/18 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年9月30日) 当事業年度(2023年9月30日) 貯蔵品 161 382 賞与引当金 60,411 67,559 長期前払費用 1,531 -
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動負債)2023/12/18 15:00
当事業年度末における流動負債の残高は3,100,655千円となり、前事業年度末に比べ392,242千円増加いたしました。これは主に未払法人税等が189,333千円増加、未払費用が127,062千円増加、その他が108,243千円増加、契約負債が45,533千円増加、賞与引当金が23,343千円増加、未払金が66,674千円減少したことによるものであります。
(固定負債) - #4 製造原価明細書(連結)
- (注) ※1 労務費のうち、引当金繰入額は次のとおりであります。2023/12/18 15:00
※2 主な内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 退職給付費用 (千円) 6,928 6,113 賞与引当金繰入額 (千円) 30,376 32,044
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/12/18 15:00