有価証券報告書-第16期(平成26年10月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法によっております。)
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法で、償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
主に、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定率法を採用しております。