- 2417
- 2020/05/29
- 時価
- 35億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-98.69倍
(2010-2020年) - PBR
- 1.65倍
- 2010年以降
- 0.59-1.42倍
(2010-2020年) - 配当
- 1.7%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年2月28日
- 27億8692万
- 2016年2月29日 -2.64%
- 27億1340万
個別
- 2015年2月28日
- 27億8329万
- 2016年2月29日 -2.52%
- 27億1304万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/05/25 11:10
本邦に所在している有形固定資産の額が連結貸借対照表の有形固定資産の額の90%を超えるため、記載を省略しております。
(3)主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/05/25 11:10
有形固定資産 本社および各店舗における複合機(工具、器具及び備品)であります。
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2016/05/25 11:10
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2016/05/25 11:10前連結会計年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)当連結会計年度
(自 平成27年3月1日
至 平成28年2月29日)建物 2,471 千円 1,016 千円 工具、器具及び備品 6,808 千円 907 千円 ソフトウエア 23,754 千円 1,203 千円 計 33,034 千円 3,126 千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/05/25 11:10
(単位:千円) - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2) 固定の部2016/05/25 11:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異原因第31期(平成27年2月28日) 第32期(平成28年2月29日) 資産除去債務 25,683千円 23,981千円 固定資産除却損 10,524千円 -千円 その他 11,145千円 8,496千円
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 固定の部2016/05/25 11:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との重要な差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年2月28日) 当連結会計年度(平成28年2月29日) 減価償却費 11,727千円 15,973千円 固定資産除却損 10,524千円 -千円 長期未払金 2,743千円 -千円
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 財政状態の分析2016/05/25 11:10
(資産)前連結会計年度(平成27年2月28日) 当連結会計年度(平成28年2月29日) 増減額 流動資産 2,277,082 2,317,938 40,856 固定資産 2,786,927 2,713,409 △73,518 流動負債 390,711 409,369 18,658
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ32百万円減少し、50億31百万円となりました。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2016/05/25 11:10
前連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 当連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 期首残高 70,635千円 72,551千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 3,525千円 9,016千円 時の経過による調整額 347千円 332千円 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備)3年~ 10年
工具、器具及び備品 3年~ 5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア 社内における利用可能期間(3年~10年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/05/25 11:10