有価証券報告書-第19期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「賃借料」、「広告宣伝費」及び「租税公課」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「賃借料」8百万円、「広告宣伝費」8百万円、「租税公課」6百万円、「その他」28百万円は、「その他」51百万円と組み替えて表示しております。
前事業年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「匿名組合投資損失」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた1百万円は、「匿名組合投資損失」1百万円、「その他」0百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「賃借料」、「広告宣伝費」及び「租税公課」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「賃借料」8百万円、「広告宣伝費」8百万円、「租税公課」6百万円、「その他」28百万円は、「その他」51百万円と組み替えて表示しております。
前事業年度において、「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「匿名組合投資損失」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた1百万円は、「匿名組合投資損失」1百万円、「その他」0百万円として組み替えております。