テクマトリックス（3762）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7317万
- 2009年3月31日 -11.26%
- 6493万
- 2010年3月31日 -36.17%
- 4144万
- 2011年3月31日 +33.62%
- 5538万
- 2012年3月31日 -13.32%
- 4800万
- 2013年3月31日 -10.48%
- 4297万
- 2014年3月31日 +83.05%
- 7866万
- 2015年3月31日 -40.27%
- 4698万
- 2016年3月31日 +58.37%
- 7441万
- 2017年3月31日 +70.3%
- 1億2673万
- 2018年3月31日 -10.46%
- 1億1347万
- 2019年3月31日 +16.94%
- 1億3269万
- 2020年3月31日 +80.95%
- 2億4011万
- 2021年3月31日 -12.01%
- 2億1128万
個別
- 2008年3月31日
- 5140万
- 2009年3月31日 -14.54%
- 4393万
- 2010年3月31日 -16.5%
- 3668万
- 2011年3月31日 +1.8%
- 3734万
- 2012年3月31日 -13.13%
- 3243万
- 2013年3月31日 -2%
- 3178万
- 2014年3月31日 -8.24%
- 2917万
- 2015年3月31日 -90.51%
- 276万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 3626万
- 2017年3月31日 +124.31%
- 8133万
- 2018年3月31日 -13.11%
- 7067万
- 2019年3月31日 +25.2%
- 8848万
- 2020年3月31日 +125.5%
- 1億9952万
- 2021年3月31日 -12.69%
- 1億7419万
- 2022年3月31日 -61.54%
- 6699万
- 2023年3月31日 +903.75%
- 6億7240万
- 2024年3月31日 -5.48%
- 6億3559万
- 2025年3月31日 -8.16%
- 5億8372万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額は、IFRSに基づく金額を記載しております。2025/06/27 16:28
2 帳簿価額のうち「その他」は、主に建物及び建物附属設備であります。また、「ソフトウエア」にはソフトウエア仮勘定が含まれております。
3 提出会社の本社、西日本支店、名古屋営業所及び九州営業所は、賃借しており、使用権資産に含んでおります。年間賃借料は、本社 341,167千円、西日本支店 37,960千円、名古屋営業所 20,360千円、九州営業所 3,302千円であります。 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:千円)2025/06/27 16:28
前連結会計年度及び当連結会計年度における使用権資産の増加額、リースに関連する費用及びキャッシュ・アウト・フローは、次のとおりであります。原資産の種類 合計 建物 工具、器具及び備品 その他 前連結会計年度期首(2023年4月1日) 3,337,470 353,164 55,646 3,746,281
(単位:千円) - #3 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ① 資産除去債務2025/06/27 16:28
資産除去債務は、当社グループが使用する賃借事務所・建物等に対する原状回復義務に備え、過去の原状回復実績に基づき将来支払うと見込まれる金額を計上しております。これらの費用は、事務所等に施した内部造作の耐用年数を考慮して決定した使用見込期間経過後に支払われると見込んでおりますが、将来の事業計画等により影響を受けます。
② 受注損失引当金 - #4 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ① 取得原価2025/06/27 16:28
② 減価償却累計額及び減損損失累計額(単位:千円) 建物 工具、器具及び備品 合計 前連結会計年度期首(2023年4月1日) 1,004,721 2,880,990 3,885,711
③ 帳簿価額(単位:千円) 建物 工具、器具及び備品 合計 前連結会計年度期首(2023年4月1日) △83,245 △1,427,154 △1,510,399 - #5 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループは、減損損失を認識し、連結損益計算書の「その他の費用」に計上しております。減損損失の内訳は、次のとおりであります。2025/06/27 16:28
(1) 資金生成単位(単位:千円) 有形固定資産 建物 - 2,708 無形資産
当社グループは、事業セグメントを基準として、概ね独立したキャッシュ・インフローを生み出す最小の資金生成単位を識別しております。また、遊休資産及び処分予定資産につきましては、個別資産を基準として資金生成単位を識別しております。 - #6 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産は、使用が可能となった時点から、それぞれの耐用年数にわたって定額法で減価償却しております。主要な有形固定資産の耐用年数は次のとおりであります。2025/06/27 16:28
建物: 3～18年
工具、器具及び備品: 2～10年 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/27 16:28
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき、3年間の均等償却を行っております。建物 3～18年 工具、器具及び備品 3～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
