- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(3)減価償却費の調整額92百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額426百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2017/03/30 14:36- #2 セグメント表の脚注（連結）
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額314百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2017/03/30 14:36 - #3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
ース資産の内容
(ア)有形固定資産
「その他」(工具、器具及び備品)
2017/03/30 14:36- #4 固定資産の減価償却の方法
定資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として、定率法によっております。
2017/03/30 14:36- #5 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2017/03/30 14:36- #6 業績等の概要
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは1,473百万円の支出となりました。主なプラス要因は、定期預金の払戻による収入300百万円等によるものであり、主なマイナス要因は、有形固定資産の取得による支出1,127百万円、無形固定資産の取得による支出323百万円、非連結子会社株式の取得による支出260百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2017/03/30 14:36- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法によっております。
ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年
その他 1～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/03/30 14:36
