建物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年9月30日
- 1億5332万
- 2009年9月30日 -20.91%
- 1億2125万
- 2010年9月30日 -17.94%
- 9950万
- 2011年9月30日 -1.84%
- 9767万
- 2012年9月30日 -15.72%
- 8231万
- 2013年9月30日 -16.49%
- 6874万
- 2014年9月30日 -12.77%
- 5996万
- 2015年9月30日 +80.38%
- 1億817万
- 2016年9月30日 +442.18%
- 5億8647万
- 2017年9月30日 -7%
- 5億4540万
個別
- 2008年9月30日
- 1億3837万
- 2009年9月30日 -14.05%
- 1億1893万
- 2010年9月30日 -16.33%
- 9950万
- 2011年9月30日 -2.31%
- 9720万
- 2012年9月30日 -15.97%
- 8168万
- 2013年9月30日 -15.84%
- 6874万
- 2014年9月30日 -15.72%
- 5793万
- 2015年9月30日 -14.15%
- 4973万
- 2016年9月30日 -15.59%
- 4198万
- 2017年9月30日 -65.55%
- 1446万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 1億7989万
- 2019年9月30日 -3.86%
- 1億7294万
- 2020年9月30日 -5.84%
- 1億6284万
- 2021年9月30日 -2.54%
- 1億5870万
- 2022年9月30日 -6.99%
- 1億4761万
- 2023年9月30日 -7.51%
- 1億3652万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2023/12/25 15:37
有形固定資産 主として、連結子会社におけるテーマパーク設備(建物及び構築物/工具、器具及び備品)であります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員(派遣社員、契約社員及び嘱託)の年間平均雇用人員であります。2023/12/25 15:37
3 本社の建物は賃借であり、年間賃借料は193,467千円であります。上記の表中の建物の金額は、賃貸中の建物に施した建物附属設備の金額です。
4 土地の金額には整地費用等の付随費用が含まれております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2023/12/25 15:37
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、在外子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2023/12/25 15:37
前連結会計年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日) 当連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 建物及び構築物 - 千円 10,848 千円 工具、器具及び備品 - 千円 6,471 千円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2023/12/25 15:37
上記のうち( )内書はノンリコース債務に対応する担保資産及び対象となる債務を示しております。前連結会計年度(2022年9月30日) 当連結会計年度(2023年9月30日) (1,363,641) 千円 (1,084,528) 千円 建物及び構築物 4,208,813 千円 4,054,459 千円 土地 492,147 千円 492,147 千円 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 固定資産2023/12/25 15:37
固定資産は、前連結会計年度末より3.8%減少し、6,646百万円となりました。これは主として、ムーミンバレーパークの建物、内外装等の減価償却等により建物及び構築物(純額)が195百万円、工具、器具及び備品(純額)が161百万円、RBJを連結の範囲から除外したことにより無形固定資産のその他に含まれる商標権が333百万円減少したことによるものです。
③ 流動負債 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (資産除去債務関係)2023/12/25 15:37
当社グループは、不動産賃貸借契約等に関する敷金及び保証金について、回収が最終的に見込めないと認められる金額(賃借建物の原状回復費用)を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用計上する方法によっており、資産除去債務の負債計上は行っておりません。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度の負担に属する金額は、見込まれる入居期間に基づいて算定しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/12/25 15:37
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。