有価証券報告書-第24期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、主に、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
当社及び連結子会社はリース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
当社及び連結子会社は定額法によっております。