ユニリタ（3800）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 5872万
2009年3月31日 -13.19%: 5097万
2010年3月31日 +16.39%: 5933万
2011年3月31日 -17.26%: 4909万
2012年3月31日 +6.63%: 5234万
2013年3月31日 -18.24%: 4279万
2014年3月31日 +52.7%: 6535万
2015年3月31日 -34.14%: 4303万
2016年3月31日 -3.39%: 4157万
2017年3月31日 -14.14%: 3570万
2018年3月31日 +77.79%: 6347万
2019年3月31日 +33.76%: 8490万
2020年3月31日 -4.7%: 8091万
2021年3月31日 -5.23%: 7668万
2022年3月31日 -37.38%: 4801万
2023年3月31日 -11.73%: 4238万
2024年3月31日 -12.34%: 3715万
2025年3月31日 -11.91%: 3272万

個別

2008年3月31日: 5502万
2009年3月31日 -14.66%: 4695万
2010年3月31日 +23.78%: 5812万
2011年3月31日 -16.43%: 4857万
2012年3月31日 +7.77%: 5234万
2013年3月31日 -20.31%: 4171万
2014年3月31日 +5.01%: 4380万
2015年3月31日 -6.96%: 4075万
2016年3月31日 -1.36%: 4019万
2017年3月31日 -13.95%: 3459万
2018年3月31日 +8.13%: 3740万
2019年3月31日 -11.31%: 3317万
2020年3月31日 -17.09%: 2750万
2021年3月31日 -23.65%: 2100万
2022年3月31日 +2.95%: 2162万
2023年3月31日 -11.77%: 1907万
2024年3月31日 -11.69%: 1684万
2025年3月31日 +2.18%: 1721万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～18年
工具、器具及び備品 3～20年
車両運搬具 3年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウェアは販売可能な見込有効期間(主として3年)に基づく定額法によっております。自社利用目的のソフトウェアは社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2025/06/20 12:17
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
2025/06/20 12:17
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/06/20 12:17