ジェイテック(2479)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7742万
- 2009年3月31日
- -6338万
- 2010年3月31日 -173.71%
- -1億7348万
- 2011年3月31日
- -5436万
- 2012年3月31日
- 3713万
- 2013年3月31日 +73.82%
- 6454万
- 2014年3月31日 +47.89%
- 9545万
- 2015年3月31日 -16.66%
- 7955万
- 2016年3月31日 -8.19%
- 7304万
- 2017年3月31日 +69.47%
- 1億2379万
- 2018年3月31日 -37.43%
- 7746万
- 2019年3月31日 +102.6%
- 1億5693万
- 2020年3月31日 -10.02%
- 1億4120万
- 2021年3月31日
- -5626万
- 2022年3月31日 -110.11%
- -1億1820万
- 2023年3月31日
- 1億7897万
- 2024年3月31日 +28.06%
- 2億2920万
- 2025年3月31日 +43.64%
- 3億2922万
個別
- 2008年3月31日
- 9991万
- 2009年3月31日
- -4442万
- 2010年3月31日 -262.19%
- -1億6091万
- 2011年3月31日
- -6546万
- 2012年3月31日
- 2926万
- 2013年3月31日 +71.88%
- 5029万
- 2014年3月31日 +19.4%
- 6005万
- 2015年3月31日 -60.63%
- 2364万
- 2016年3月31日 +68.72%
- 3989万
- 2017年3月31日 +158.25%
- 1億302万
- 2018年3月31日 -82.35%
- 1818万
- 2019年3月31日 +174.52%
- 4992万
- 2020年3月31日 -4.55%
- 4765万
- 2021年3月31日
- -7272万
- 2022年3月31日 -104.87%
- -1億4899万
- 2023年3月31日
- 3293万
- 2024年3月31日 +533.86%
- 2億878万
- 2025年3月31日 +5.63%
- 2億2052万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/30 14:59
2.(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額(△343,349千円)の主なものは、親会社本社の管理部門に係る費用であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2.(1) セグメント利益の調整額(△407,807千円)の主なものは、親会社本社の管理部門に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額(953,256千円)の主なものは現金及び預金、敷金及び保証金及び親会社本社の管理部門に係る資産であります。
(3) 減価償却費の調整額(827千円)は親会社本社における固定資産減価償却費であります。2025/06/30 14:59 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/30 14:59
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025年3月期計画の達成状況については、以下のとおりです。2025/06/30 14:59
売上高は計画比356百万円減(9.5%減)となりました。主な要因としては、派遣単価および稼働率は好調であったものの、人手不足で人員獲得競争は激しく、想定していた人員数を充分には確保できなかった結果であります。指標 2025年3月期(計画) 2025年3月期(実績) 2025年3月期(計画比) 売上高 3,750百万円 3,393百万円 356百万円減(9.5%減) 営業利益 350百万円 329百万円 20百万円減(5.9%減) 経常利益 350百万円 330百万円 19百万円減(5.7%減)
営業利益は計画比20百万円減(5.9%減)、経常利益は計画比19百万円減(5.7%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は計画比35百万円増(18.2%増)、1株当たり当期純利益は計画比4.42ポイント増となりました。これらの主な要因としては、売上高が計画に届かずトップラインが伸びなかったことでありますが、かねてより実施している合理化推進策により、必要性に応じつつも控え目に抑えるなど、コスト圧縮に努めたことで、最終利益の対計画比減少率を最大限に抑制しました。