有価証券報告書-第25期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
※4 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、事業の種類別セグメントを一単位として資産のグルーピングをした上で、モバイル事業においては各店舗を一単位とし、その他の事業においては各連結会社を一単位としております。
グルーピングの単位である一部の店舗設備等に収益悪化が認められ、本社移転等も勘案し、減損の兆候が認められた固定資産について48,515千円の減損損失を計上しております。
※種類ごとの減損損失の内訳
当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、減損損失を認識した資産グループについては、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、具体的な割引率の算定を行わず回収可能額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、事業の種類別セグメントを一単位として資産のグルーピングをした上で、モバイル事業においては各店舗を一単位とし、その他の事業においては各連結会社を一単位としております。
グルーピングの単位である一部の店舗設備等に収益悪化が認められ、本社移転等も勘案し、減損の兆候が認められた固定資産について33,576千円の減損損失を計上しております。
※種類ごとの減損損失の内訳
当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、減損損失を認識した資産グループについては、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、具体的な割引率の算定を行わず回収可能額を零として評価しております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、事業の種類別セグメントを一単位として資産のグルーピングをした上で、モバイル事業においては各店舗を一単位とし、その他の事業においては各連結会社を一単位としております。
グルーピングの単位である一部の店舗設備等に収益悪化が認められ、本社移転等も勘案し、減損の兆候が認められた固定資産について48,515千円の減損損失を計上しております。
| セグメント及び場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (千円) |
| ゲーム事業 | 本社設備等 | 建物及び構築物、その他 | 15,466 |
| ゲーム事業 | 開発コンテンツ | ソフトウエア | 2,635 |
| モバイル事業(関東4店舗) | 店舗設備 | 建物及び構築物、その他 | 1,909 |
| モバイル事業(関西1店舗) | 店舗設備 | 建物及び構築物、リース資産、その他 | 3,131 |
| その他 | 本社設備等 | 建物及び構築物、リース資産、ソフトウエア、その他 | 25,372 |
| 合計 | 48,515 | ||
※種類ごとの減損損失の内訳
| ・建物及び構築物 | 27,877 | 千円 |
| ・リース資産 | 223 | 千円 |
| ・その他 | 14,841 | 千円 |
| ・ソフトウエア | 5,572 | 千円 |
当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、減損損失を認識した資産グループについては、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、具体的な割引率の算定を行わず回収可能額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、事業の種類別セグメントを一単位として資産のグルーピングをした上で、モバイル事業においては各店舗を一単位とし、その他の事業においては各連結会社を一単位としております。
グルーピングの単位である一部の店舗設備等に収益悪化が認められ、本社移転等も勘案し、減損の兆候が認められた固定資産について33,576千円の減損損失を計上しております。
| セグメント及び場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (千円) |
| 人材ソリューション事業 | 本社設備等 | 建物及び構築物、ソフトウエア、その他 | 9,162 |
| モバイル事業(関東5店舗) | 店舗設備 | その他 | 836 |
| その他 | 店舗設備等 | 建物及び構築物、その他 | 23,578 |
| 合計 | 33,576 | ||
※種類ごとの減損損失の内訳
| ・建物及び構築物 | 22,306 | 千円 |
| ・その他 | 8,338 | 千円 |
| ・ソフトウエア | 2,932 | 千円 |
当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、減損損失を認識した資産グループについては、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、具体的な割引率の算定を行わず回収可能額を零として評価しております。