有価証券報告書-第39期(2024/04/01-2025/03/31)
(人材の育成及び社内環境整備に関する方針及び取組)
当社グループは、働き方改革など環境変化に対応した労働及び職場環境の実現を目指しております。また、事業活動へのIT技術の活用を推進すべく、デジタル人材の確保やIT技術への投資を積極的に行い、事業変革を支える経営基盤の強化を図ってまいります。
人材の育成においては、年次や役職に応じて階層を分類し、業務の習熟度や職務に応じた課題に適した研修や教育を行うことで、労働者一人ひとりの知識やスキルの能力向上を実践しております。例えば、当社では、リーダーや管理職の育成プログラム等の選抜研修を実施しており、研修には多数の女性リーダーや管理職が参加しております。
また、他社での経験を通して培われた新たな知見や視点が加わることで事業や人材の成長に繋がると考えております。そのため、長年にわたり、積極的にビジネスニーズに応じて他社経験者である外部人材採用を実施しております。
さらに、個々の従業員のパフォーマンスに応じたきめ細かい給与体系、賞与分配、キャリアパス等を実現するため、2024年度より人事制度を刷新し、全従業員のモチベーション及びエンゲージメントの向上にも取り組んでおります。
その結果、当連結会計年度末の当社グループの全労働者のうち、女性労働者比率は約70%、管理職に占める女性労働者の割合は約40%となっております。なお、当社における詳細については、「第1企業の概況 5従業員の状況」に記載のとおりであります。
社内環境整備においては、ワークライフバランスの充実に向け、在宅勤務やフレックスタイム制度を導入しております。
また、フリーアドレスの実施やコミュニケーションデイ(部署単位での週に1度の全員出社日)を設け、対面での社内コミュニケーションも確保することにより、生産性の向上にも取り組んでおります。
当社を取り巻く状況に応じた柔軟性を確保するため、現在具体的な目標は設定できておりませんが、サステナビリティに関する取組みについて、より具体的な方針や施策の決定、また軸となる指標や目標設定に向けて検討を進めてまいります。
当社グループは、働き方改革など環境変化に対応した労働及び職場環境の実現を目指しております。また、事業活動へのIT技術の活用を推進すべく、デジタル人材の確保やIT技術への投資を積極的に行い、事業変革を支える経営基盤の強化を図ってまいります。
人材の育成においては、年次や役職に応じて階層を分類し、業務の習熟度や職務に応じた課題に適した研修や教育を行うことで、労働者一人ひとりの知識やスキルの能力向上を実践しております。例えば、当社では、リーダーや管理職の育成プログラム等の選抜研修を実施しており、研修には多数の女性リーダーや管理職が参加しております。
また、他社での経験を通して培われた新たな知見や視点が加わることで事業や人材の成長に繋がると考えております。そのため、長年にわたり、積極的にビジネスニーズに応じて他社経験者である外部人材採用を実施しております。
さらに、個々の従業員のパフォーマンスに応じたきめ細かい給与体系、賞与分配、キャリアパス等を実現するため、2024年度より人事制度を刷新し、全従業員のモチベーション及びエンゲージメントの向上にも取り組んでおります。
その結果、当連結会計年度末の当社グループの全労働者のうち、女性労働者比率は約70%、管理職に占める女性労働者の割合は約40%となっております。なお、当社における詳細については、「第1企業の概況 5従業員の状況」に記載のとおりであります。
社内環境整備においては、ワークライフバランスの充実に向け、在宅勤務やフレックスタイム制度を導入しております。
また、フリーアドレスの実施やコミュニケーションデイ(部署単位での週に1度の全員出社日)を設け、対面での社内コミュニケーションも確保することにより、生産性の向上にも取り組んでおります。
当社を取り巻く状況に応じた柔軟性を確保するため、現在具体的な目標は設定できておりませんが、サステナビリティに関する取組みについて、より具体的な方針や施策の決定、また軸となる指標や目標設定に向けて検討を進めてまいります。