建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物付属設備を除く)のうち平成10年4月1日以降に取得したものについては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～39年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/11/27 12:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日)	当連結会計年度(自 平成26年9月1日至 平成27年8月31日)
建物及び構築物	550千円	495千円
その他	261	1,087

2015/11/27 12:10

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、原則として、事業用資産についてはセグメントを基準として、また、本社建物・土地等については全社共用資産としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、本社移転に伴い、事業の用に供していた一部の資産が遊休状態となったことから、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(工具、器具及び備品1,009千円)として特別損失に計上しました。

2015/11/27 12:10

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物付属設備を除く)のうち平成10年4月1日以降に取得したものについては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/11/27 12:10