有価証券報告書-第16期(平成26年9月1日-平成27年8月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物付属設備を除く)のうち平成10年4月1日以降に取得したものについては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。