有価証券報告書-第40期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
1. 資産の評価基準及び評価方法
(1) 子会社株式及び関連会社株式 移動平均法による原価法
(2) その他有価証券
・時価のあるもの 決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額金は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの 移動平均法による原価法
(3) たな卸資産
・商品及び製品 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・原材料及び貯蔵品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(1) 子会社株式及び関連会社株式 移動平均法による原価法
(2) その他有価証券
・時価のあるもの 決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額金は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの 移動平均法による原価法
(3) たな卸資産
・商品及び製品 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
・原材料及び貯蔵品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)