JTP(2488)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年3月31日
- 1億7280万
- 2011年3月31日 +15.22%
- 1億9910万
- 2012年3月31日 -12.11%
- 1億7500万
- 2013年3月31日 +3.31%
- 1億8079万
- 2014年3月31日 -30.36%
- 1億2590万
- 2015年3月31日 -6.09%
- 1億1823万
- 2016年3月31日 +9.85%
- 1億2989万
- 2017年3月31日 +12.82%
- 1億4654万
- 2018年3月31日 +18.15%
- 1億7314万
- 2019年3月31日 +40.66%
- 2億4354万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5676万
- 2009年3月31日 +3.52%
- 1億6227万
- 2010年3月31日 +6.49%
- 1億7280万
- 2011年3月31日 +15.22%
- 1億9910万
- 2012年3月31日 -12.11%
- 1億7500万
- 2013年3月31日 +3.31%
- 1億8079万
- 2014年3月31日 -34.73%
- 1億1800万
- 2015年3月31日 +1.86%
- 1億2019万
- 2016年3月31日 +9.26%
- 1億3132万
- 2017年3月31日 +9.15%
- 1億4333万
- 2018年3月31日 +13.89%
- 1億6324万
- 2019年3月31日 +42.3%
- 2億3230万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- チ.繰延税金資産2025/06/23 15:11
繰延税金資産は、386,810千円であり、その内容については「1.財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項(税効果会計関係)」に記載しております。
② 負債の部 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/06/23 15:11
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 退職給付引当金 218,187千円 235,979千円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)財政状態の分析2025/06/23 15:11
当事業年度末の資産合計につきましては、前事業年度末と比し545,987千円(10.2%)増加し5,911,212千円となりました。うち、流動資産は590,528千円(12.8%)増加し5,221,856千円となりました。これは主に、現金及び預金、売掛金、前払費用の増加によるものであります。固定資産は44,540千円(6.1%)減少し689,355千円となりました。これは主に、繰延税金資産の増加に対し、ソフトウエア、差入保証金の減少によるものであります。
負債合計につきましては、前事業年度末と比し195,682千円(9.5%)増加し2,255,941千円となりました。これは主に、未払費用の減少に対し、前受金の増加によるものであります。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2025/06/23 15:11
(繰延税金資産の回収可能性)
1.当事業年度の財務諸表に計上した金額