- 2489
- 2026/10/23
- 時価
- 165億円
- PER 予
- 10.29倍
- 2010年以降
- 赤字-19370倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.09倍
- 2010年以降
- 0.56-2278.82倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.05%
- ROE 予
- 10.59%
- ROA 予
- 6.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アドウェイズ(2489)ののれんの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 80万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 1億8843万
- 2010年3月31日 -15.57%
- 1億5910万
- 2011年3月31日 +50.56%
- 2億3953万
- 2012年3月31日 -55.65%
- 1億622万
- 2013年3月31日 -18.78%
- 8627万
- 2014年3月31日 -8.68%
- 7878万
- 2015年3月31日 -27.03%
- 5748万
- 2016年3月31日 -62.58%
- 2151万
- 2017年3月31日 +812.45%
- 1億9626万
- 2018年3月31日 -48.1%
- 1億185万
- 2019年3月31日 -76.44%
- 2399万
- 2020年3月31日 -35.84%
- 1539万
- 2021年3月31日 -55.84%
- 679万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 7787万
- 2022年12月31日 -33.29%
- 5195万
- 2023年12月31日 -98.66%
- 69万
- 2024年12月31日 +999.99%
- 5481万
- 2025年12月31日 -0.43%
- 5457万
個別
- 2008年3月31日
- 80万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 5632万
- 2010年3月31日 -96.45%
- 200万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 1億2031万
- 2012年3月31日 -99.34%
- 80万
- 2013年3月31日 -75%
- 20万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2026/03/24 15:30
前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。2026/03/24 15:30 - #3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社アシストを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と取得のための支出(総額)との関係は次のとおりであります。2026/03/24 15:30
(注)条件付取得対価は現時点で確定しておらず、取得の対価に含めておりません。流動資産 24,379 千円 固定資産 233 のれん 63,967 流動負債 △8,580 - #4 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により有限会社土田昆衛製作所が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産および負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。2026/03/24 15:30
※連結除外に先立ち実施した利益剰余金の処分を原資とする株式払戻額であります。流動資産 311,057 千円 固定負債 △10,100 のれん 442 関係会社株式売却損 △578 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/03/24 15:30
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 持分法による投資損益 △44.6 △10.0 のれん償却額 2.2 1.0 外国源泉税 2.0 1.1
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和8年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外子会社等の資産及び負債、収益及び費用は、各子会社の決算日等の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めて計上しております。2026/03/24 15:30
(7)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。