有価証券報告書-第18期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
1. 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
2. その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
② たな卸資産
商品及び製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ただし、連結子会社は総平均法によっております。
原材料及び貯蔵品
1. 原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2. 貯蔵品
最終仕入原価法によっております。