3815 メディア工房

3815
2026/05/20
時価
50億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-801.41倍
(2010-2025年)
PBR
7.68倍
2010年以降
1.09-9.43倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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メディア工房(3815)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年8月31日
1億1971万
2009年8月31日 -22.49%
9279万
2009年11月30日 -46.71%
4944万
2010年2月28日 +126.62%
1億1205万
2010年5月31日 +73.32%
1億9422万
2010年8月31日 +32.19%
2億5674万
2010年11月30日 -63.16%
9459万
2011年2月28日 +128.26%
2億1591万
2011年5月31日 +37.79%
2億9752万
2011年8月31日 +19.96%
3億5690万
2011年11月30日 -83.14%
6018万
2012年2月29日 +152.22%
1億5179万
2012年5月31日 +48.28%
2億2508万
2012年8月31日 +54.15%
3億4698万
2012年11月30日 -69.46%
1億597万
2013年2月28日 +114.11%
2億2689万
2013年5月31日 +39.99%
3億1764万
2013年8月31日 +25.47%
3億9853万
2013年11月30日 -87.08%
5149万
2014年2月28日 +246.82%
1億7860万
2014年5月31日 +48.88%
2億6590万
2014年8月31日 +23.15%
3億2747万
2014年11月30日 -82.87%
5610万
2015年2月28日 +60.33%
8995万
2015年5月31日 +63.8%
1億4734万
2015年8月31日 -41.51%
8618万

個別

2008年8月31日
5936万
2009年8月31日 +91.79%
1億1385万
2010年8月31日 +92.6%
2億1928万
2011年8月31日 +61.87%
3億5495万
2012年8月31日 +8.64%
3億8561万
2013年8月31日 +7.25%
4億1358万
2014年8月31日 +0.82%
4億1696万
2015年8月31日 -93.07%
2888万
2016年8月31日
-1億9300万
2017年8月31日
-1億5200万
2018年8月31日
5400万
2019年8月31日 -98.15%
100万
2020年8月31日
-2億1700万
2021年8月31日
-1000万
2022年8月31日
1億3800万
2023年8月31日 -77.54%
3100万
2024年8月31日
-2億7700万
2025年8月31日 -87.36%
-5億1900万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度共に、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2025/11/21 16:04
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前連結会計年度及び当連結会計年度共に、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2025/11/21 16:04
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
なお、当社が予測する2026年8月期の連結業績数字は次のとおりです。
売上高2,163百万円 営業損失294百万円 経常損失300百万円 親会社株主に帰属する当期純損失302百万円
これらの数値は、各事業の見通しに基づき予測する数値となっております。従って、新規事業の進捗に変更がある場合、利用ユーザー数が大幅に見込みを上回る若しくは下回る場合又は当社グループ事業に関連する法令が改正されあるいは情勢が変化した場合、変動する可能性があります。
2025/11/21 16:04
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
なお、当社では、当連結会計年度において、第三者割当による第3回新株予約権及び第1回無担保転換社債型新株予約権付社債の発行に係る諸費用7百万円の費用が生じた他、当連結会計年度の予測数値及び業績動向を総合的に勘案し、繰延税金資産74百万円を取り崩し、同額の法人税等調整額を計上しております。
以上の結果、当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高1,873百万円(前年同期比6.9%減)、営業損失323百万円(前年同期は営業損失141百万円)、経常損失317百万円(前年同期は経常損失148百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失508百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失270百万円)となりました。
セグメントごとの取り組み内容及び経営成績は、以下のとおりであります。
2025/11/21 16:04
#5 配当政策(連結)
当社は、株主の皆様に対する利益還元を重要な経営課題のひとつと考え、内部留保の充実及び事業投資並びに各期の経営成績等を総合的に考慮したうえで、配当性向25%~35%を指標とし、期末配当として年1回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。この剰余金の配当の決定機関は株主総会であり、「取締役会の決議によって、毎年2月末日の株主に中間配当を行うことができる」旨を定款に定めております。
当連結会計年度におきましては、親会社株主に帰属する当期純損失508 百万円を計上しておりますため、誠に遺憾ながら配当に関しては見送らせていただくことといたしました。
株主の皆様には心より深くお詫び申し上げますとともに、売上拡大及び利益確保に努め、持続的な事業成長に伴う株式価値の向上を図ることにより株主の皆様の利益還元に努める所存です。
2025/11/21 16:04
#6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注) 1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2025/11/21 16:04

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