建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 7500万
- 2012年12月31日 -10.67%
- 6700万
- 2013年12月31日 -5.97%
- 6300万
- 2014年12月31日 +22.22%
- 7700万
- 2015年12月31日 -15.58%
- 6500万
- 2016年12月31日 +61.54%
- 1億500万
- 2017年12月31日 +39.05%
- 1億4600万
- 2018年12月31日 +10.27%
- 1億6100万
- 2019年12月31日 +18.63%
- 1億9100万
- 2020年12月31日 -16.23%
- 1億6000万
- 2021年12月31日 -6.88%
- 1億4900万
- 2022年12月31日 +34.9%
- 2億100万
- 2023年12月31日 +43.78%
- 2億8900万
個別
- 2008年12月31日
- 1億1200万
- 2009年12月31日 -8.04%
- 1億300万
- 2010年12月31日 -18.45%
- 8400万
- 2011年12月31日 -10.71%
- 7500万
- 2012年12月31日 -10.67%
- 6700万
- 2013年12月31日 -7.46%
- 6200万
- 2014年12月31日 +22.58%
- 7600万
- 2015年12月31日 -15.79%
- 6400万
- 2016年12月31日 +57.81%
- 1億100万
- 2017年12月31日 +41.58%
- 1億4300万
- 2018年12月31日 +9.09%
- 1億5600万
- 2019年12月31日 +8.33%
- 1億6900万
- 2020年12月31日 -9.47%
- 1億5300万
- 2021年12月31日 -11.11%
- 1億3600万
- 2022年12月31日 +20.59%
- 1億6400万
- 2023年12月31日 +50%
- 2億4600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.現在休止中の主要な設備はありません。2024/03/27 15:13
3.建物につきましては賃借しており、年間賃借料は1,031百万円であります。
4.従業員数は、当社から子会社への出向者を除いた就業人員数であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2024/03/27 15:13
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※1 固定資産除却損の内訳2024/03/27 15:13
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 建物附属設備 ―百万円 0百万円 工具、器具及び備品 3百万円 0百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当事業年度の有形固定資産の増加の主な内訳は、以下のとおりであります。2024/03/27 15:13
2.当事業年度の無形固定資産の増加の主な内訳は、以下のとおりであります。建物 東京本社レイアウト変更工事 24百万円 建物 京都支店移転工事 24百万円 建物 横浜支店移転工事 21百万円 建物 浜松支店開設工事 11百万円
- #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 2. 資産除去債務のうち連結貸借対照表に計上していないもの2024/03/27 15:13
不動産賃貸借契約等に関する敷金及び保証金について、回収が最終的に見込めないと認められる金額(賃借建物の原状回復費用)を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用計上する方法によっております。
なお、当連結会計年度の負担に属する金額は、見込まれる入居期間に基づいて算定しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/27 15:13
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。