訂正有価証券報告書-第12期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」と「未収収益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」1千円、「未収収益」305千円、「その他」2,484千円は、「その他」2,790千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
報告セグメントの区分の変更に伴い、当事業年度において「コンサルティング売上高」を「商品売上高」に変更しております。
また、「当期製品製造原価」を「当期製品製造原価」、「当期商品仕入高」に変更しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において区分掲記していた「コンサルティング売上高」26,305千円は、「商品売上高」26,305千円に組み替えております。
また、売上原価に区分掲記していた「当期製品製造原価」156,301千円は、「当期製品製造原価」119,083千円、「当期商品仕入高」37,217千円に組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書関係)
前事業年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入れによる収入」及び「短期借入金の返済による支出」は総額で表示しておりましたが、借入期間が短く、かつ回転が早い項目であるため、当事業年度においては、「短期借入金の純増減額(△は減少)」として純額で表示しております。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書関係において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入れによる収入」23,000千円及び「短期借入金の返済による支出」△23,049千円は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」△49千円として組み替えております。