ギガプライズ(3830)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2011年3月31日
- 2637万
- 2012年3月31日 +109.95%
- 5537万
- 2013年3月31日 -8.37%
- 5074万
- 2014年3月31日 +28.49%
- 6520万
- 2015年3月31日 -2.52%
- 6355万
- 2016年3月31日 -8.6%
- 5808万
- 2017年3月31日 +10.38%
- 6411万
- 2018年3月31日 +65.41%
- 1億605万
- 2019年3月31日 +12.41%
- 1億1921万
- 2020年3月31日 -3.43%
- 1億1512万
- 2021年3月31日 +101.11%
- 2億3154万
- 2022年3月31日 -4.07%
- 2億2211万
- 2023年3月31日 -5.84%
- 2億913万
- 2024年4月30日 -73.91%
- 5455万
個別
- 2013年3月31日
- 5074万
- 2014年3月31日 +28.49%
- 6520万
- 2015年3月31日 -2.52%
- 6355万
- 2016年3月31日 -8.6%
- 5808万
- 2017年3月31日 -8.97%
- 5287万
- 2018年3月31日 +22.52%
- 6478万
- 2019年3月31日 +13.13%
- 7329万
- 2020年3月31日 +40.69%
- 1億311万
- 2021年3月31日 +124.37%
- 2億3135万
- 2022年3月31日 -3.99%
- 2億2211万
- 2023年3月31日 -5.84%
- 2億913万
- 2024年4月30日 -73.91%
- 5455万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.現在休止中の設備はありません。2024/07/24 12:00
2.本社の建物は賃借しており、建物及び構築物の金額は、建物附属設備の帳簿価額であります。
3.株式会社ギガテックの従業員数は当社及び株式会社バルズからの出向者68名を含んでおります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2024/07/24 12:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~15年 工具、器具及び備品 2~20年 賃貸資産 3~50年
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2024/07/24 12:00
賃貸資産の表示方法は、従来、貸借対照表上、「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」並びに「土地」(それぞれ前事業年度146,641千円、704千円、118,434千円であり、合計で265,780千円)に含めて表示しておりましたが、当事業年度において、東京都練馬区の共同住宅の完成により、有形固定資産のうち、不動産賃貸サービスにおいて使用している資産の金額的重要性が増したことから、このサービスで使用する資産を集約して表示することが貸借対照表の適切な表示となると判断し、当事業年度から、「賃貸資産」(当事業年度554,498千円)として表示しております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2024/07/24 12:00
前連結会計年度において、賃貸資産は、連結貸借対照表上、「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」並びに「土地」に含めて表示しておりましたが、当連結会計年度において、連結子会社である株式会社LTMにおいて複合施設「LIVINGTOWN みなとみらい」が完成したこと及び東京都練馬区の共同住宅の完成により、有形固定資産のうち、テナント運営サービス及び不動産賃貸サービスにおいて使用している資産の金額的重要性が増したことから、これらのサービスで使用する資産を集約して表示することが連結貸借対照表の適切な表示となると判断し、当連結会計年度から、「賃貸資産」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において表示していた、「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」並びに「土地」(それぞれ前連結会計年度146,641千円、704千円、118,434千円であり、合計で265,780千円)は「賃貸資産」として組み替えております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2024/07/24 12:00
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2~15年 工具、器具及び備品 2~20年 賃貸資産 3~50年
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。