ギガプライズ（3830）ののれんの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 7102万
- 2012年3月31日 -2.08%
- 6954万
- 2013年3月31日 -24.48%
- 5252万
- 2014年3月31日 -64.42%
- 1868万
- 2015年3月31日 -51.49%
- 906万
- 2016年3月31日 -65.43%
- 313万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 3億4401万
- 2018年3月31日 -20%
- 2億7521万
- 2019年3月31日 -17.28%
- 2億2766万
- 2020年3月31日 -92.86%
- 1625万
- 2021年3月31日 -30.77%
- 1125万
- 2022年3月31日 -44.44%
- 625万
- 2023年3月31日 -80%
- 125万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1133万
- 2009年3月31日 -21.78%
- 8709万
- 2010年3月31日 -21.23%
- 6860万
- 2011年3月31日 -26.95%
- 5011万
- 2012年3月31日 +6.87%
- 5355万
- 2013年3月31日 -43.31%
- 3036万
- 2014年3月31日 -58.72%
- 1253万
- 2015年3月31日 -37.5%
- 783万
- 2016年3月31日 -60%
- 313万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 該当事項はありません。2024/07/24 12:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。2024/07/24 12:00
(7)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、その効果が発現すると見積もられる期間(5年間)の定額法によって償却しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2024/07/24 12:00
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年4月30日) 住民税均等割 0.09〃 0.07〃 のれん償却額 0.06〃 0.01〃 税額控除 △0.59〃 △0.21〃
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
