有価証券報告書-第14期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)リース資産以外の固定資産
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	2～18年
車両運搬具	4年
工具、器具及び備品	3～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。