有価証券報告書-第16期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法または定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	2～47年
車両運搬具	4年
工具、器具及び備品	3～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。