2159 フルスピード

2159
2022/08/31
時価
85億円
PER
20.97倍
2010年以降
赤字-82.36倍
(2010-2022年)
PBR
1.73倍
2010年以降
赤字-39.56倍
(2010-2022年)
配当
0%
ROE
8.24%
ROA
4.85%
資料
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フルスピード(2159)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年7月31日
14億9411万
2009年7月31日 -55.15%
6億7013万
2009年10月31日 -79.98%
1億3413万
2010年1月31日 +60.37%
2億1510万
2010年4月30日 -79.63%
4382万
2010年7月31日
-3億287万
2010年10月31日
7927万
2011年1月31日
-8082万
2011年4月30日
-7705万
2011年7月31日
2025万
2011年10月31日 +568.59%
1億3539万
2012年1月31日 +126.34%
3億644万
2012年4月30日 +42.04%
4億3528万
2012年7月31日 -77.95%
9597万
2012年10月31日 +140.03%
2億3036万
2013年1月31日 +58.91%
3億6606万
2013年4月30日 +54.65%
5億6613万
2013年7月31日 -68.4%
1億7887万
2013年10月31日 +78.43%
3億1916万
2014年1月31日 +35.42%
4億3219万
2014年4月30日 +39.61%
6億339万
2014年7月31日 -79.38%
1億2444万
2014年10月31日 +79.56%
2億2345万
2015年1月31日 +52.12%
3億3991万
2015年4月30日 +67.51%
5億6938万
2015年7月31日 -67.17%
1億8691万
2015年10月31日 +141.75%
4億5185万
2016年1月31日 +52.24%
6億8792万
2016年4月30日 +38.93%
9億5576万
2016年7月31日 -75.07%
2億3829万
2016年10月31日 +147.27%
5億8923万
2017年1月31日 +55.14%
9億1413万
2017年4月30日 -7%
8億5015万
2017年7月31日 -56.73%
3億6788万
2017年10月31日 +104.32%
7億5167万
2018年1月31日 +39.87%
10億5138万
2018年4月30日 +28.16%
13億4746万
2018年7月31日 -77.48%
3億338万
2018年10月31日 +113.26%
6億4698万
2019年1月31日 +45.13%
9億3897万
2019年4月30日 +32.9%
12億4791万
2019年7月31日 -81.35%
2億3275万
2019年10月31日 +111.22%
4億9163万
2020年1月31日 +62.17%
7億9727万
2020年4月30日 +34.76%
10億7443万
2020年7月31日 -84.06%
1億7129万
2020年10月31日 +120.67%
3億7800万
2021年1月31日 +62.2%
6億1311万
2021年4月30日 +32.62%
8億1312万
2021年7月31日 -72.4%
2億2439万
2021年10月31日 +80.41%
4億482万
2022年1月31日 +50.84%
6億1062万
2022年4月30日 +20.44%
7億3546万

個別

2008年7月31日
14億5433万
2009年7月31日 -45.52%
7億9228万
2010年7月31日
-1億9428万
2011年7月31日
2億1327万
2012年4月30日 -15.68%
1億7982万
2013年4月30日 -44.18%
1億37万
2014年4月30日
-3774万
2015年4月30日 -238.18%
-1億2764万
2016年4月30日
-5853万
2017年4月30日 -999.99%
-6億4802万
2018年4月30日
-1億7200万
2019年4月30日 -10.33%
-1億8977万
2020年4月30日
2070万
2021年4月30日
-3894万
2022年4月30日 -152.47%
-9832万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
利益前連結会計年度当連結会計年度
全社費用(注)△477,750△638,052
連結財務諸表の営業利益813,120735,465
(注)全社費用は、各報告セグメントに配分していない営業費用であり、主に管理部門に係る費用であります。
(単位:千円)
2022/07/28 12:21
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の繰越利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、当事業年度の期首より前までに従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約に、新たな会計方針を遡及適用しておりません。
この結果、従前の会計処理と比較して、当事業年度の売上高及び売上原価は6,854,030千円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益には影響はありません。また、繰越利益剰余金期首残高に与える影響はありません。
(時価の算定に関する会計基準の適用)
2022/07/28 12:21
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、当連結会計年度の期首より前までに従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約に、新たな会計方針を遡及適用しておりません。
この結果、従前の会計処理と比較して、当連結会計年度の売上高及び売上原価は4,878,187千円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益には影響はありません。また、利益剰余金期首残高に与える影響はありません。
また、収益認識会計基準第89-3項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度に係る「収益認識関係」注記については記載しておりません。
2022/07/28 12:21
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部利益及び振替高は市場実勢価額に基づいております。
2022/07/28 12:21
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
となりました。主な要因は、給料及び手当の増加によるものであります。
以上の結果、営業利益は、前連結会計年度に比べ77,654千円減少し、735,465千円(前年同期比9.6%減)と
なりました。
2022/07/28 12:21

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