建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- 538億900万
- 2019年3月31日 +24.34%
- 669億500万
- 2020年3月31日 +35.04%
- 903億4600万
- 2021年3月31日 +5.28%
- 951億2000万
- 2022年3月31日 +7.45%
- 1022億700万
- 2023年3月31日 +9.63%
- 1120億5000万
- 2024年3月31日 +14.47%
- 1282億6100万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) リースに係る費用の内訳は、以下のとおりです。2024/06/21 15:00
(注) 原資産が少額のリースについては、リース料をリース期間にわたり定額法により費用認識しています。(単位: 百万円) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 39,900 37,412 その他 3,440 4,214
(3) 使用権資産の内訳は、以下のとおりです。 - #2 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 帳簿価額2024/06/21 15:00
取得原価(単位: 百万円) 建物及び構築物 工具、器具及び備品 その他 合計 2022年4月1日 44,784 22,027 6,747 73,559
減価償却累計額及び減損損失累計額(単位: 百万円) 建物及び構築物 工具、器具及び備品 その他 合計 2022年4月1日 102,207 76,004 8,828 187,040 - #3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の測定には原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額で測定しています。取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体、除却及び原状回復費用の見積額を含めています。減価償却費は、償却可能価額を各構成要素の耐用年数にわたり定額法により算定しています。減価償却方法、耐用年数及び残存価額は各年度末に見直しを行い、変更がある場合には、会計上の見積りの変更として、見積りを変更した期間及び将来に向かって適用しています。主な耐用年数は以下のとおりです。2024/06/21 15:00
- 建物及び構築物: 2年～50年
- 工具、器具及び備品: 2年～20年