有価証券報告書-第100期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めていた「リース債務」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた25,012百万円は、「リース債務」16,959百万円及び「その他」8,052百万円として組み替えています。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業外費用」の「事業準備費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「事業準備費用」に表示していた1,732百万円及び「その他」に表示していた3,274百万円は、「その他」5,007百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「特別損失」の「減損損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「減損損失」に表示していた3,966百万円及び「その他」に表示していた6,554百万円は、「その他」10,521百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」、「災害損失の支払額」及び「事業撤退損の支払額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」に表示していた3,966百万円、「災害損失の支払額」に表示していた△1,516百万円、「事業撤退損の支払額」に表示していた△520百万円及び「その他」10,436百万円は、「その他」12,365百万円として組み替えています。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めていた「リース債務」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた25,012百万円は、「リース債務」16,959百万円及び「その他」8,052百万円として組み替えています。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業外費用」の「事業準備費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「事業準備費用」に表示していた1,732百万円及び「その他」に表示していた3,274百万円は、「その他」5,007百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「特別損失」の「減損損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「減損損失」に表示していた3,966百万円及び「その他」に表示していた6,554百万円は、「その他」10,521百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」、「災害損失の支払額」及び「事業撤退損の支払額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」に表示していた3,966百万円、「災害損失の支払額」に表示していた△1,516百万円、「事業撤退損の支払額」に表示していた△520百万円及び「その他」10,436百万円は、「その他」12,365百万円として組み替えています。