有価証券報告書-第101期(2024/04/01-2025/03/31)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「減損損失」及び「豪州事業構造改善費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。また、前連結会計年度において、独立掲記していました「特別損失」の「子会社事業撤退損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「特別損失」の「子会社事業撤退損」に表示していた10,268百万円及び「その他」に表示していた3,653百万円は、「減損損失」41百万円、「豪州事業構造改善費用」804百万円及び「その他」13,075百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「子会社事業撤退損」、「子会社事業撤退損の支払額」及び「特別退職金の支払額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「減損損失」、「豪州事業構造改善費用」及び「豪州事業構造改善費用の支払額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「子会社事業撤退損」に表示していた10,268百万円、「子会社事業撤退損の支払額」に表示していた△6,682百万円、「特別退職金の支払額」に表示していた△641百万円及び「その他」に表示していた14,188百万円は、「減損損失」41百万円、「豪州事業構造改善費用」804百万円、「豪州事業構造改善費用の支払額」△804百万円及び「その他」17,090百万円として組み替えています。