有価証券報告書-第90期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(表示方法の変更)
・連結貸借対照表関係
前連結会計年度において、独立掲記していました「流動資産」の「短期貸付金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「短期貸付金」に表示していた45,376百万円は、「その他」として組み替えています。
・連結損益計算書関係
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。また、前連結会計年度において、独立掲記していました「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた1,408百万円、「その他」に表示していた2,732百万円は、「補助金収入」622百万円、「その他」3,517百万円として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業外費用」の「設備賃貸費用」及び「運搬具転貸損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「設備賃貸費用」に表示していた1,133百万円、「運搬具転貸損」に表示していた2,107百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、独立掲記していました「特別損失」の「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「投資有価証券評価損」に表示していた1,419百万円は、「その他」として組み替えています。
・連結キャッシュ・フロー計算書関係
前連結会計年度において、独立掲記していました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券評価損益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券評価損益」に表示していた1,419百万円は、「その他」として組み替えています。