- 4578
- 2026/08/31
- 時価
- 6兆6516億円
- PER 予
- 18.13倍
- 2011年以降
- 7.94-38.31倍
(2011-2025年) - PBR
- 1.99倍
- 2011年以降
- 0.81-1.9倍
(2011-2025年) - 配当 予
- 1.63%
- ROE 予
- 10.96%
- ROA 予
- 8.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 10:16 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2014/06/30 10:16
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 工具,器具及び備品 62 工具,器具及び備品 47 ソフトウエア 126 ソフトウエア 159 その他 141 その他 227 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
在外連結子会社
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年から65年
機械装置及び運搬具 2年から30年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社
主として定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 10:16