- 4578
- 2026/09/01
- 時価
- 6兆7276億円
- PER 予
- 18.34倍
- 2011年以降
- 7.94-38.31倍
(2011-2025年) - PBR
- 2.01倍
- 2011年以降
- 0.81-1.9倍
(2011-2025年) - 配当 予
- 1.61%
- ROE 予
- 10.96%
- ROA 予
- 8.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/03/31 16:16 - #2 対処すべき課題(連結)
- ・長期的視野に立った持続的成長を目指し、製品や海外販路獲得を目的とした戦略的投資や、自社ブランドの積極的な海外展開を実施していきます。2017/03/31 16:16
・新製品の育成と海外展開の加速のためバリューチェーンを支える経営資産を見直し、収益構造の改革を目指します。
③ 積極的な成長投資と株主還元 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/03/31 16:16
(単位:百万円) - #4 業績等の概要
- 2017/03/31 16:16
② 要約連結損益計算書及び要約連結包括利益計算書(日本基準)前連結会計年度(2015年12月31日) 当連結会計年度(2016年12月31日) 資産の部 流動資産 1,176,882 1,149,882 無形固定資産 642,492 591,083 投資その他の資産 352,663 316,168 固定資産合計 1,351,578 1,264,095 繰延資産 49 47 資産合計 2,528,510 2,414,025
要約連結損益計算書 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2017/03/31 16:16
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2015年12月31日) 当事業年度(2016年12月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 9百万円 9百万円 - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 財政状態の分析2017/03/31 16:16
① 資産
当連結会計年度末の資産合計は2,478,290百万円(前連結会計年度末は2,575,280百万円)となり、96,990百万円減少しました。その内訳は、流動資産が26,724百万円減少、非流動資産が70,265百万円減少であります。 - #7 資産の評価基準及び評価方法
- 資産の評価基準及び評価方法
(1) 関係会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) その他有価証券
(イ)時価のあるもの
事業年度の末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
(ロ)時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2017/03/31 16:16