有価証券報告書-第8期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「仕掛研究開発」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた128,010百万円は、「仕掛研究開発」33,106百万円、「その他」94,904百万円として組替えております。
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「未払金」及び「未払費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「その他」に表示していた210,249百万円は、「未払金」102,005百万円、「未払費用」67,127百万円、「その他」41,116百万円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「持分変動利益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた373百万円は、「持分変動利益」124百万円、「その他」248百万円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「未払金の増減額(△は減少)」及び「未払費用の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△20,528百万円は、「未払金の増減額(△は減少)」△9,880百万円、「未払費用の増減額(△は減少)」2,536百万円、「その他」△13,184百万円として組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「仕掛研究開発」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた128,010百万円は、「仕掛研究開発」33,106百万円、「その他」94,904百万円として組替えております。
前連結会計年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「未払金」及び「未払費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「その他」に表示していた210,249百万円は、「未払金」102,005百万円、「未払費用」67,127百万円、「その他」41,116百万円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「持分変動利益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた373百万円は、「持分変動利益」124百万円、「その他」248百万円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「未払金の増減額(△は減少)」及び「未払費用の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△20,528百万円は、「未払金の増減額(△は減少)」△9,880百万円、「未払費用の増減額(△は減少)」2,536百万円、「その他」△13,184百万円として組替えております。