トライステージ(2178)の売上高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2016年5月31日
- 2億5032万
- 2016年8月31日 +112.51%
- 5億3195万
- 2016年11月30日 +59.65%
- 8億4929万
- 2017年2月28日 +44.5%
- 12億2726万
- 2017年5月31日 -70.16%
- 3億6621万
- 2017年8月31日 +94.53%
- 7億1240万
- 2017年11月30日 +43.03%
- 10億1896万
- 2018年2月28日 +37.06%
- 13億9661万
- 2018年5月31日 -73.36%
- 3億7204万
- 2018年8月31日 +97.46%
- 7億3462万
- 2018年11月30日 +49.04%
- 10億9487万
- 2019年2月28日 +36.76%
- 14億9739万
- 2019年5月31日 -73.42%
- 3億9798万
- 2019年8月31日 +94.55%
- 7億7430万
- 2019年11月30日 +54.05%
- 11億9279万
- 2020年2月29日 +38.76%
- 16億5506万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2022/05/27 15:00
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 11,837,950 23,723,382 35,962,337 47,519,020 税金等調整前四半期(当期)純利益(千円) 341,013 699,477 648,442 891,344 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「小売事業」は、日本各地の特産品・名産品や雑貨等を取り扱う小売業「日本百貨店」の運営を主な業務としております。2022/05/27 15:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。なお、セグメント間の内部収益及び振替高は、一般取引と同様の条件に基づいて決定しております。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2022/05/27 15:00
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社インフォマーシャルプロダクト 5,712,329 ダイレクトマーケティング支援事業 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度に係る連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2022/05/27 15:00
売上高 576,730千円 営業利益 4,269 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。なお、セグメント間の内部収益及び振替高は、一般取引と同様の条件に基づいて決定しております。2022/05/27 15:00 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/05/27 15:00 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ロ. 経営成績2022/05/27 15:00
当社グループの当連結会計年度における売上高は47,519,020千円(前期比0.6%減)、売上総利益は5,356,350千円(前期比0.1%減)となりました。販売費及び一般管理費は4,006,442千円(前期比0.9%減)となり、営業利益は1,349,907千円(前期比2.2%増)、経常利益は1,344,698千円(前期比0.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は844,961千円(前期比0.4%減)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定
新型コロナウイルス感染症の今後の拡大や収束時期等を正確に予測することは未だ困難な状況にあるものの、翌連結会計年度末に向けて緩やかに回復するものと仮定して、将来課税所得の見積りを行っております。将来課税所得は、取締役会にて承認された将来の経営計画上の利益を基に、将来獲得しうる課税所得の時期及び金額を合理的に見積もっております。
経営計画策定にあたっては、ダイレクトマーケティング支援事業の市場動向、当社グループのテレビ放送枠等の販売及び仕入計画を主要な仮定として、将来の売上高等の見積りを行っております。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響
課税所得が生じる時期及び金額は、将来の不確実な経済状況の変動によって影響を受ける可能性があり、実際に生じた時期及び金額が見積りと異なった場合、翌連結会計年度以降の連結財務諸表において繰延税金資産を認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。2022/05/27 15:00 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2022/05/27 15:00
前事業年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 当事業年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 営業取引による取引高 売上高 2,418千円 1,883千円 仕入高 659,104 14,417,987