(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～18年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 投資不動産
主として定額法によっております。