2186 ソーバル

2186
2024/08/30
時価
77億円
PER 予
17.78倍
2010年以降
赤字-44.57倍
(2010-2024年)
PBR
1.81倍
2010年以降
0.59-5.77倍
(2010-2024年)
配当 予
3.48%
ROE 予
10.18%
ROA 予
7.73%
資料
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CSV,JSON

ソフトウエア

【期間】
  • 通期

個別

2009年2月28日
1886万
2010年2月28日 +25.95%
2375万
2011年2月28日 -33.02%
1591万
2012年2月29日 -37.04%
1001万
2013年2月28日 -40.39%
597万
2014年2月28日 -12.93%
520万
2015年2月28日 -38.31%
320万
2016年2月29日 -30.42%
223万
2017年2月28日 -37.46%
139万
2018年2月28日 -47.49%
73万
2019年2月28日 +411.87%
375万
2020年2月29日 +131.29%
867万
2021年2月28日 -19.04%
702万
2022年2月28日 -30.29%
489万
2023年2月28日 -43.43%
277万
2024年2月29日 -47.53%
145万

有報情報

#1 仕掛品及び受注損失引当金に関する注記(連結)
※1 損失が見込まれる受注制作のソフトウエア案件に係る仕掛品と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる受注制作のソフトウエア案件に係る仕掛品のうち、受注損失引当金に対応する額は、次のとおりであります。
2024/05/30 15:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
2024/05/30 15:30
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
契約資産は、主に受注制作ソフトウエアにおける、進捗度に基づいて認識した収益に係る未請求売掛金であります。契約資産は、顧客の検収時に顧客との契約から生じた債権へ振替えられます。契約負債は、主に保守サービスにおける顧客から受領した前受金であります。
前連結会計年度に認識した収益の額のうち期首現在の契約負債に含まれていた額は、7,579千円であります。
2024/05/30 15:30
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
わが国経済は、新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴い、個人消費ならびに設備投資の回復基調を受けて景気は緩やかに持ち直しの動きが見られました。景気の先行きについては、雇用・所得環境が改善する下で、政府の各種政策の効果もあり、緩やかな回復が継続していくことが期待される一方で、地政学的リスクの長期化や資源・原材料価格の上昇、世界的な金融引締めの影響や中国経済の先行き懸念等、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しする可能性があり、今後を見通すことが困難な状況であります。
当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資が増加しており、企業収益の改善等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。
このような環境の下、当社グループにつきましては、顧客企業におけるエンジニアに対するニーズと競合他社との差別化の観点から、支援する技術品質の安定的な向上とともに、以下の3点を重要課題として取り組んでまいります。
2024/05/30 15:30
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴い、個人消費並びに設備投資の回復基調を受けて景気は緩やかに持ち直しの動きが見られました。景気の先行きについては、雇用・所得環境が改善する下で、政府の各種政策の効果もあり、緩やかな回復が継続していくことが期待される一方で、地政学的リスクの長期化や資源・原材料価格の上昇、世界的な金融引締めの影響や中国経済の先行き懸念等、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しする可能性があり、依然として先行きは不透明な状況が続いております。
当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資が増加しており、企業収益の改善等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。
このような環境の中、当社グループの主要顧客である大手製造業各社では、競争優位に向けた研究開発の積極的な投資を維持していることから、当社グループに対するニーズも底堅く推移しました。
2024/05/30 15:30
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
2024/05/30 15:30