男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数(株) |
| 代表取締役 | | 浦部 浩司 | 昭和43年5月18日生 | | 平成4年4月 | 日本合同ファイナンス㈱(現㈱ジャフコ)入社 | | 平成11年10月 | ㈱ビジュアルコミュニケーション入社 執行役員就任 | | 平成12年6月 | 当社設立、代表取締役就任(現任) |
| (注3) | 761,000 |
| 取締役 | | 石川 鉄男 | 昭和40年1月9日生 | | 平成7年4月 | ㈱スマイルカンパニー入社 | | 取締役就任 | | 平成19年6月 | ㈱T.C.FACTORY取締役就任 | | 平成25年7月 | 当社技術開発部フェロー | | 平成27年11月 | 当社R&Dセクターリーダー就任 | | 平成28年4月 | 当社テクノロジー本部本部長兼R&Dマーケティンググループリーダー就任(現任) | | 平成28年6月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注3) | - |
| 取締役 | | 鵜飼 幸弘 (注1) | 昭和34年2月19日生 | | 昭和56年4月 | シャープ㈱入社 | | 平成元年2月 | ㈱リコー入社 | | 平成2年9月 | ㈱メガチップス入社 | | 平成10年6月 | 同社取締役就任 | | 平成12年6月 | 当社取締役就任(現任) | | 平成13年2月 | ㈱メガチップス常務取締役就任 | | 平成20年1月 | 同社代表取締役副社長就任 | | 平成20年6月 | 同社代表取締役社長就任 | | 平成23年7月 | ㈱テクノロジーハブ代表取締役社長就任(現任) |
| (注3) | 15,000 |
| 取締役 | | 佐藤 明 (注1) | 昭和40年3月17日生 | | 昭和62年4月 | 野村證券㈱入社 | | 平成13年5月 | ㈱バリュークリエイト代表取締役(現任) | | 平成17年12月 | 富士製薬工業㈱監査役(現任) | | 平成24年11月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注3) | - |
| 常勤監査役 | | 山本 実 (注2) | 昭和23年9月16日生 | | 昭和46年4月 | ㈱埼玉銀行(現㈱埼玉りそな銀行)入行 | | 平成8年4月 | ㈱ランシステム出向 | | 平成12年9月 | ㈱ランシステム専務取締役就任 | | 平成20年5月 | ㈱ランシステム代表取締役社長就任 | | 平成21年11月 | ㈱オフィス・シューエイ監査役就任 | | 平成22年11月 | ピーエムアール㈱監査役就任 | | 平成23年7月 | ピーエムアール㈱(現スマイキー㈱)取締役就任 | | 平成24年6月 | スマイキー㈱取締役辞任 | | 平成24年6月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注4) | - |
| 監査役 | | 大塚 一郎 (注2) | 昭和28年4月20日生 | | 昭和56年4月 | 弁護士登録、竹内澄夫法律事務所 | | 昭和63年1月 | ニューヨーク州弁護士登録 | | 昭和63年9月 | キル・パトリック・アンド・コーディ法律事務所入所 | | 平成2年9月 | アレン・アンド・オーヴェリー法律事務所入所 | | 平成4年10月 | ブレークモア法律事務所入所 | | 平成11年12月 | メリルリンチ日本証券㈱監査役就任(現任) | | 平成14年6月 | リシュモンジャパン㈱監査役就任(現任) | | 平成14年10月 | 東京六本木法律事務所(現東京六本木法律特許事務所)設立、パートナー就任(現任) | | 平成20年1月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注4) | - |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数(株) |
| 監査役 | | 今西 浩之 (注2) | 昭和41年9月22日生 | | 平成3年10月 | 太田昭和監査法人(現新日本有限責任監査法人)入所 | | 平成10年7月 | 公認会計士今西浩之事務所所長(現任) | | 平成13年10月 | ㈱ランシステム取締役就任 | | 平成15年3月 | イマニシ税理士法人 社員(現任) | | 平成17年3月 | ㈱朝日ネット監査役就任(現任) | | 平成17年6月 | ㈱パイオラックス監査役就任(現任) | | 平成20年6月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注4) | - |
| 計 | 776,000 |
(注)1.取締役鵜飼幸弘氏、取締役佐藤明氏は、社外取締役であります。
2.監査役山本実氏、大塚一郎氏及び今西浩之氏は、社外監査役であります。
3.平成28年6月22日選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
4.平成28年6月22日選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。