3154 メディアス HD

3154
2026/07/14
時価
173億円
PER 予
13.31倍
2010年以降
赤字-29.64倍
(2010-2025年)
PBR
0.83倍
2010年以降
0.44-2.15倍
(2010-2025年)
配当 予
2.57%
ROE 予
6.22%
ROA 予
1.04%
資料
Link
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メディアス HD(3154)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年12月31日
1億4714万
2011年3月31日 +248.01%
5億1206万
2011年9月30日 -28.96%
3億6378万
2012年3月31日 +0.52%
3億6567万
2012年9月30日 +0.83%
3億6871万
2013年3月31日 +0.87%
3億7193万
2013年9月30日 +2.13%
3億7986万
2014年3月31日 +0.78%
3億8283万
2014年9月30日 +7.66%
4億1216万
2015年3月31日 -0.1%
4億1174万
2015年9月30日 +5.22%
4億3322万
2016年3月31日 -1.26%
4億2774万
2016年9月30日 +3.39%
4億4223万
2017年3月31日 +0.82%
4億4587万
2017年9月30日 +2.72%
4億5802万
2018年3月31日 +1.44%
4億6461万
2018年9月30日 +16.34%
5億4055万
2018年12月31日 -93.88%
3308万
2019年3月31日 +999.99%
5億4972万
2019年6月30日 -93.86%
3372万
2019年9月30日 +999.99%
5億7218万
2019年12月31日 -94.5%
3148万
2020年3月31日 +999.99%
5億9503万
2020年6月30日 -91.29%
5181万
2020年9月30日 +999.99%
6億1092万
2020年12月31日 -94.84%
3153万
2021年3月31日 +999.99%
6億2052万
2021年6月30日 -92.08%
4914万
2021年9月30日 +999.99%
6億4341万
2021年12月31日 -94.18%
3746万
2022年3月31日 +999.99%
6億7272万
2022年6月30日 -93.94%
4078万
2022年9月30日 +999.99%
7億1415万
2022年12月31日 -94.3%
4069万
2023年3月31日 +999.99%
7億4777万
2023年6月30日 -93.92%
4544万
2023年9月30日 +999.99%
7億4962万
2023年12月31日 -93.86%
4606万
2024年3月31日 +999.99%
8億1265万
2024年6月30日 -92.64%
5979万
2024年9月30日 +999.99%
8億5031万
2024年12月31日 -92.74%
6170万
2025年3月31日 +999.99%
8億9601万
2025年6月30日 -92.99%
6277万
2025年9月30日 +999.99%
8億7698万
2025年12月31日 -92.12%
6912万
2026年3月31日 +999.99%
9億3019万

個別

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日)当事業年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日)
従業員賞与118,851千円124,248千円
賞与引当金繰入額6,720千円7,200千円
役員賞与引当金繰入額51,567千円67,718千円
株式報酬引当金繰入額221千円1,783千円
2025/09/25 11:06
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a商品 移動平均法
b貯蔵品 最終仕入原価法
なお、製品・原材料は保有しておりません。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 4年~17年
工具、器具及び備品 3年~15年2025/09/25 11:06
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
賞与引当金6,7207,2006,7207,200
役員賞与引当金51,87267,71851,87267,718
株式報酬引当金(流動)86,995-86,995-
(注) 引当金の計上基準及び額の算定方法については、「重要な会計方針」の「5.引当金の計上基準」の項に記載しております。
2025/09/25 11:06
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年6月30日)当事業年度(2025年6月30日)
未払事業税4,222千円5,923千円
役員賞与引当金15,883千円20,735千円
関係会社株式簿価差額586,413千円603,650千円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2025/09/25 11:06
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年6月30日)当連結会計年度(2025年6月30日)
未払賞与54,495千円75,804千円
役員賞与引当金15,883千円20,735千円
売上値引21,117千円23,316千円
(注)1 評価性引当額が117,011千円増加しております。この増加の主な内容は、当社及び連結子会社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が増加したこと等によるものであります。
(注)2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2025/09/25 11:06
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2025/09/25 11:06

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