メディアス HD(3154)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 1億4714万
- 2011年3月31日 +248.01%
- 5億1206万
- 2011年9月30日 -28.96%
- 3億6378万
- 2012年3月31日 +0.52%
- 3億6567万
- 2012年9月30日 +0.83%
- 3億6871万
- 2013年3月31日 +0.87%
- 3億7193万
- 2013年9月30日 +2.13%
- 3億7986万
- 2014年3月31日 +0.78%
- 3億8283万
- 2014年9月30日 +7.66%
- 4億1216万
- 2015年3月31日 -0.1%
- 4億1174万
- 2015年9月30日 +5.22%
- 4億3322万
- 2016年3月31日 -1.26%
- 4億2774万
- 2016年9月30日 +3.39%
- 4億4223万
- 2017年3月31日 +0.82%
- 4億4587万
- 2017年9月30日 +2.72%
- 4億5802万
- 2018年3月31日 +1.44%
- 4億6461万
- 2018年9月30日 +16.34%
- 5億4055万
- 2018年12月31日 -93.88%
- 3308万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 5億4972万
- 2019年6月30日 -93.86%
- 3372万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 5億7218万
- 2019年12月31日 -94.5%
- 3148万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 5億9503万
- 2020年6月30日 -91.29%
- 5181万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 6億1092万
- 2020年12月31日 -94.84%
- 3153万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 6億2052万
- 2021年6月30日 -92.08%
- 4914万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 6億4341万
- 2021年12月31日 -94.18%
- 3746万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 6億7272万
- 2022年6月30日 -93.94%
- 4078万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 7億1415万
- 2022年12月31日 -94.3%
- 4069万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 7億4777万
- 2023年6月30日 -93.92%
- 4544万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 7億4962万
- 2023年12月31日 -93.86%
- 4606万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 8億1265万
- 2024年6月30日 -92.64%
- 5979万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 8億5031万
- 2024年12月31日 -92.74%
- 6170万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 8億9601万
- 2025年6月30日 -92.99%
- 6277万
- 2025年9月30日 +999.99%
- 8億7698万
- 2025年12月31日 -92.12%
- 6912万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 9億3019万
個別
- 2024年6月30日
- 672万
- 2025年6月30日 +7.14%
- 720万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2025/09/25 11:06
前事業年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日) 当事業年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日) 従業員賞与 118,851 千円 124,248 千円 賞与引当金繰入額 6,720 千円 7,200 千円 役員賞与引当金繰入額 51,567 千円 67,718 千円 株式報酬引当金繰入額 221 千円 1,783 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a商品 移動平均法
b貯蔵品 最終仕入原価法
なお、製品・原材料は保有しておりません。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 4年~17年
工具、器具及び備品 3年~15年2025/09/25 11:06 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/09/25 11:06
(注) 引当金の計上基準及び額の算定方法については、「重要な会計方針」の「5.引当金の計上基準」の項に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 6,720 7,200 6,720 7,200 役員賞与引当金 51,872 67,718 51,872 67,718 株式報酬引当金(流動) 86,995 - 86,995 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/25 11:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 未払事業税 4,222 千円 5,923 千円 役員賞与引当金 15,883 千円 20,735 千円 関係会社株式簿価差額 586,413 千円 603,650 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/25 11:06
(注)1 評価性引当額が117,011千円増加しております。この増加の主な内容は、当社及び連結子会社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が増加したこと等によるものであります。前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 未払賞与 54,495 千円 75,804 千円 役員賞与引当金 15,883 千円 20,735 千円 売上値引 21,117 千円 23,316 千円
(注)2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2025/09/25 11:06